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「KPI」とは、最終目標を達成するために、中間プロセスの達成度を定量的に計測・評価する指標である。「KPI」を経営戦略や日常業務に活用することで、組織の方向性を明確に示すことができる。しかし、設定する...
2024/03/19
近年、見聞きすることが多くなった「ダイバーシティ」という言葉。岸田文雄首相も「新しい資本主義を支える基盤となるのが、多様性のある社会だ」と謳っている。政治の世界だけでなく、企業経営においても「ダイバー...
2024/03/19
2024年4月から2025年4月にかけて、「労働基準法に関する法律」や「労働契約に関する法律」など、人事労務業務にかかわる法改正が多数施行されます。法改正の内容を押さえ、実務対応のポイントを確認するこ...
2024/03/19
スタートアップ企業は「ファイナンス戦略」が重要であることは言うまでもありません。なぜなら、多くのスタートアップ企業の当面の目標は「IPO(株式上場)の達成」だからです。そこで今回は、スタートアップで活...
2024/03/18
『ChatGPTの法律』(中央経済社、2023年)の執筆陣である弁護士が、企業の人事担当者が押さえておきたいChatGPTにまつわる法的リスクやリスク回避策などについて、3回に分けて解説します。連載の...
2024/03/18
「ポートフォリオ」は、業界やシーンによって意味合いと使われ方が異なる用語である。ここでは人事担当者や経営者が接することの多い3つの「ポートフォリオ」、すなわち“クリエイター採用時に見る作品集”、“人事...
2024/03/18
「人的資本経営」と「従業員の睡眠」には、実は密接な関係があります。人的資本経営は、従業員の健康とパフォーマンスを向上させることで、企業の価値を高める経営戦略と言われ注目を浴びています。食事や運動など健...
2024/03/15
不確定要素が多く変化の激しい現代社会においては、先回りして行動することや、自らが先頭に立ってプロジェクトを動かすことが重要だ。この率先して物事を動かす力を「イニシアチブ」という。ただし、この「イニシア...
2024/03/14
現代の企業経営では、「人材の採用」と「企業ブランド力の向上」が重要な課題となっています。多くの企業が優秀な人材の獲得に苦労している一方で、人材が集まっている企業も存在します。この差は何によるものでしょ...
2024/03/14
令和6年度の「障害者雇用納付金」の申告申請期間(4月1日~5月15日)が近づいてきました。今回は、「障害者雇用納付金制度」について、昨年度の申告申請からの変更点や申告の対象、申告申請の流れと申告期間に...
2024/03/14
「男女共同参画社会」、「男女雇用機会均」等が叫ばれて久しい。改善されつつはあるものの、その差がなくなったとは言い難い状況にある。本来の男女平等を真剣に考えていこうとすれば、斜に構える必要があるように感...
2024/03/12
昨年12月に厚生労働省が公表した「令和5年 障害者雇用状況」の集計結果によると、雇用障がい者数、実雇用率ともに過去最高を更新し、雇用障がい者数は64万2,178.0人(対前年比4.6%増加)、実雇用率...
2024/03/07
ビジネストレンドワードとして、すっかり定着した「リスキリング」。“1億総リスキリング”とも言われるこのリスキリング時代に、改めて研修について考えてみたいことがあります。
2024/03/07
あなたの会社でも、従業員を新規に採用するタイミングで、“すでに通知した内定を取り消した”、“試用期中の従業員を本採用しなかった”ということがありませんか? 「内定の取り消し」や「試用期間中の従業員の本...
2024/03/05
労働基準法に違反したブラック企業やその会社で働く従業員の過労死、過労自殺などがメディアで取り上げられることは少なくない。こうした社会問題を踏まえ、公的機関として労働に関する法規に基づいて企業を指導・監...
2024/03/05
「PDCA」は業務改善を行うためのスタンダードな手法とされており、多くのビジネスパーソンにとって、ポピュラーなフレームワークだといえる。だが、近年は社会変動の激しいVUCAの時代を迎えており、「PDC...
2024/03/05
本連載「VUCA時代の人財・経営戦略論」において、前回から開始したテーマ「シニア戦力化・活性化」は、まだ明確に産業界、特に大企業において施策としてスタートしたとは言えないでしょう。しかしながら、「シニ...
2024/03/04
ビジネスでは、日々の報告・連絡、現状把握や将来の予測など、さまざまな場面で「各種の情報を正確かつ過不足なく整理し、書類としてまとめ、相手に伝える」ことが求められる。その際に意識すべき要素が「5W1H」...
2024/03/01
「改正労働基準法施行規則」が施行され、2024(令和6)年4月より労働契約締結・更新時の“労働条件明示のルール”が変わります。事業の種類や企業規模問わず対応が必須となる改正のため、4月までに必ず確認し...
2024/02/29
ProFuture代表の寺澤です。 今年も昨年に続き、大卒初任給引き上げのニュースが出始めました。第一生命保険ホールディングスでは、転居を伴う転勤がある大卒の内勤職の場合、現在の27万6000円から約...
2024/02/29