フリーワード | 指定なし |
---|---|
ジャンル |
福利厚生・安全衛生
|
労働災害を未然に防ぐためにも、職場における安全衛生の確保は重要だ。危険性や有害性はないかを特定し、リスクの低減・解消をしなければいけない。そのためにも潜在的なリスクを特定する「リスクアセスメント」が重...
2024/10/30
「労災保険」に加入していると、業務中や通勤途中での事故によって労働者が傷病や傷害、死亡してしまった際に、労働者本人や遺族に保険料が支給されることになっている。雇用保険とは異なり、すべての労働者が対象と...
2024/10/29
一定年齢に達した際に加入が義務付けられている「介護保険」。介護や支援が必要な方が所定の保障を得られる便利な制度だ。人事担当者やマネジメント職であれば、「どんな仕組みなのか」、「保険料はどう計算するのか...
2024/10/24
HRプロの人気コラム『睡眠と人事』でおなじみの企業向けの快眠サポート・指導を行うサトウ未来氏が上梓した新刊です。 従業員の睡眠不足は生産性低下やメンタルヘルス不調の原因となり、企業の競争力にも影響しま...
2024/10/18
2015年に50人以上の事業場においてストレスチェック制度が義務化され、ほぼ10年になります。厚生労働省(以下、厚労省)の労働安全調査によると、「仕事や職業生活に関することで強いストレス等がある」と答...
2024/10/17
「福利厚生」とは、賃金といった基本的労働条件とは別に、企業が従業員やその家族の暮らしの支えの一部として用意するものだ。近年、新卒で就職活動する学生は、給与だけでなく、福利厚生の充実度にも注目するように...
2024/10/10
石山 恒貴氏(法政大学大学院教授)を編著者とし、現代社会において重要性を増している「サードプレイス」について取り上げた書籍です。中立・公平かつ自由で親しみやすい環境(サードプレイス)を運営する17の実...
2024/09/27
「週休3日制」を導入する企業がいま増加傾向にある。働き方改革の推進やワークライフバランスが重要視される中で、「休日を1日増やす」ことに踏み切った国内企業が現れているのだ。週休3日制は従業員のモチベーシ...
2024/09/20
メンタル施策や睡眠施策をいざ推進する時に従業員にどのように活用してもらうか。会社でこういったメンタルや睡眠に関する施策を進めても一方通行で終わってしまい、従業員が見向きもしてくれない。参加率が非常に低...
2024/09/19
事故や災害、訴訟、犯罪、制度の改定、為替や株価の変動など、企業はさまざまなリスクと向き合っていかなければならない。しかも、それらは年々影響力を増しており、場合によっては、企業の業績や存続にも関わるよう...
2024/09/10
睡眠改善や健康施策を推進する上で、人事は何から着手すると良いか。睡眠はメンタルとの相関も高く、また仕事のパフォーマンスや従業員エンゲージメントとも関連するので重要!ということを個人的に理解したとしても...
2024/09/09
いわゆる「過労死ライン」と呼ばれる法定外労働時間のことはご存じの方が多いと思います。1ヵ月で100時間、2~6ヵ月平均で月80時間の法定外労働(残業)のことで、2006年に定められました。この時間を超...
2024/09/06
日本骨髄バンクによれば、血液疾患により骨髄移植を待っている患者さんは毎年約2,000人近くいるそうです。骨髄移植などのドナーが見つかる確率は、親族でない場合、数百~数万分の1程度。その確率で選ばれたド...
2024/09/05
2024年7月3日、厚生労働省は公的年金の財政面の検証を行う「財政検証」の結果を公表した。この「財政検証」では “現行の制度を継続した場合” に加え、 “年金制度を改正した場合” の財政への影響もシミ...
2024/08/30
2024年4月1日、働き方改革による時間外労働の上限規制について適用猶予を受けていた建設業、運送業、病院等、砂糖製造業にも規制の適用が開始された。本規制に対応するための取り組みを実施するに当たっては、...
2024/08/28
「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律」(以下「フリーランス保護法」という)が2024年11月1日に施行される。同法は、特定受託事業者(フリーランス)にかかる取引の適正化や就業環境の整備を目...
2024/08/27
内閣府が実施した“政策アイデアコンテスト”で「終業時刻以降は従業員を個人事業主扱いし、残業相当の業務を委託する」という施策が優勝アイデアとされた。この施策により従業員は手取り額が増加し、企業はキャッシ...
2024/08/21
福利厚生施策の一環で、企業が従業員に社宅などの住居を提供することがある。従業員のエンゲージメントを高めたいとの考えから、社宅制度の導入に乗り出すケースも少なくないようだ。ところで、従業員に社宅などを提...
2024/08/06
法定労働時間を超えた労働(残業)や休日労働を従業員に命じたい場合、あらかじめ労働者の代表と会社の間で「36協定」を締結し、所轄の労働基準監督署に提出しておく必要がある。「36協定」なしに基準を超えた残...
2024/08/05
2024年4月1日より「化学物質の自律的管理」が本格的に始まりました。一見、普通のオフィスでは化学物質など使っていないように思えます。しかしコピー機の業務用トナーのような意外な製品が有害な化学物質を含...
2024/08/01