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当事務所の顧客の間で、ちょっとしたベビーブームが起きている。いわゆる「育メン」も増加中だ。厚労省の両立支援等助成金の活用が、意識変革のきっかけとなることを期待している。女性社員の多い当事務所としては、...
2018/08/09
幹部教育のプログラムでは、必ず「自分は何がしたい人か?」「どのような価値観を持っているか?」をじっくり考えてもらいます。時には、幼少のころから現在までの中で「どのような事に喜びを感じたのか?」を徹底的...
2018/08/08
組織における人材の多様性と流動性が加速している。このように組織の複雑性が高まってきた中、会社の目標を達成するために、人事に求められていることは何だろうか? 人事に求められている3つの役割についてご紹介...
2018/08/08
厚生労働省の研究班の調査によると、うつ病で休職した社員のうち47.1%が5年以内に再発、再休職を取っていました。また、休職期間は1回目の平均107日に対し、2回目は平均157日と1.5倍長くなっていま...
2018/08/07
どのような組織にも守るべき「行動基準」が存在する。組織をあるべき姿に保つために必要不可欠だからである。ところが、「行動基準」を全ての組織メンバーに徹底することほど困難なことはない。では、どうすれば「行...
2018/08/03
「働き方改革法」が成立した。今後、「ブラック企業」or「ホワイト企業」という言葉に、企業も従業員も、より一層、敏感になる時代になると思われる。法令遵守は当然のこととして、今、必要以上に「ブラック企業」...
2018/08/03
さていよいよ、このコラムも今回が最終回となります。最後にお話しするのは、管理者適性についてです。
2018/08/02
経営環境の不確実性が高まり、事業戦略にも非連続性が必要となることがある今、人事に求められる価値創造とは何か。可変的な要素が増え、複雑性が増し、物事の解決が難しく見える今だからこそ、溢れんばかりの情報を...
2018/08/01
中小事業所の産業保健活動で重要になるのが「産業医」。従業員50~999人規模の中小事業所で選任が義務付けられているのは、「嘱託(非常勤)産業医」です。(有害業務にあたる事業所の場合は、50~499名規...
2018/07/31
キャリアセンターに訪問したことがない企業の皆様は、このような疑問をお持ちではないでしょうか。「そもそも、なぜキャリアセンターとの関係づくりをしなければならないのか?」「キャリアセンターのスタッフと話を...
2018/07/30
文化とは何だろうか。辞書によると「社会を構成する人々によって習得・共有・伝達される行動様式、ないしは生活様式の総体」とある。出身地などの文化的影響を受けていないという人は皆無だろう。日本には日本の、イ...
2018/07/27
これまで45年間、辿ってきたアセスメント・プログラムは、突き詰めれば突き詰めるほど、その難しさがわかってくるとともに、その研究はとても楽しいものです。最初に私を興奮させたのは、ブレイ博士がアメリカ電信...
2018/07/26
6月末、いわゆる働き方改革関連一括法案が可決、成立した。改正法施行に向け、一刻も速い対応準備が必要となる。今後、働く人それぞれが置かれている状況や事情に応じた、多様な働き方が選択できるようにしていく上...
2018/07/24
前回のコラムでは、大企業と中小企業の健康経営の違いについてお話ししました。しかし、実は健康経営の取り組みは、同じ中小企業同士でも異なります。そもそも中小事業所の産業保健というのは、非常に個別性が高いも...
2018/07/24
ProFuture代表の寺澤です。 2019年新卒採用を語るキーワードを挙げるとすれば、「インターンシップ」と「AI採用」ではないでしょうか。「インターンシップ」は、昨年、経団連がこれまでの「5日間以...
2018/07/23
MSCで顧問という立場になって20年ほど経ちます。93歳の今でも、まだ会社に行けるのは幸せです。こうした幸せを噛み締めながら、私はたびたび、自分のこれまでの道筋を振り返るのです。小学校時代に満州事変が...
2018/07/19
多くの企業において、他部署から見た人事部のイメージは「採用や給与計算、労務対応などのオペレーションを中心に対応する組織」といった印象が強いのではないか。その人事部が社員のパフォーマンス最大化を考えてい...
2018/07/18
健康経営は決して莫大なコストがかかるものでも、難しいものでもありません。事業規模に関わらず、〝投資〟すべき取り組みと言えます。とはいえ、大企業と中小企業で取り組めることも取り組むべきことも異なります。...
2018/07/17
DDI社の商品開発力は非常に高く、次々と日本へ新商品が送られてきました。海外派遣管理者向けのOMプログラムは、DDI社と協同で作成したのものですが、これは企業が海外に拠点を作る動きが盛んになった197...
2018/07/12
現状、人事部門の成果について、自分たちの物差しによる評価にとどまっており、経営的な観点で成果をみる科学的な評価がなされていない企業が多いのではないか。また、HRテックなどを背景に、人に関する様々な情報...
2018/07/11