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前回は、「組織の意思決定の立脚点」について考えた。意思決定にあたって、欧米企業は「個別正当性」を重んじ、日本企業は「普遍的妥当性」を大切にするといった内容を述べた。最終回となる今回は、欧米企業と日本企...
2019/01/11
深刻な人手不足や採用難に直面し、自社の人事のあり方を根本から見直す必要性を感じている人事担当者も多いだろう。『人事と採用のセオリー』はそんな人に手にとってほしい一冊だ。著者は、人材研究所 代表取締役社...
2019/01/10
地方と首都圏の学生の就活における「情報格差」…。 一般的に地方の学生は首都圏の学生に比べて、情報量の少なさなどから就活において不利になると考えられていました。 しかし、株式会社サイバーエージェントなど...
2019/01/09
本コラムも、いよいよ最終回です。これまで、現地進出企業は現地での報酬レベルおよび福利厚生レベルなど市場での競争力があるかどうかの検証が必要であり、それらに対する処方箋が大切であることを、実態を通して考...
2019/01/07
「会社を成長させる人材を高い精度で見極めたい」「面接担当者ごとの評価基準のばらつきをなくしたい」。そんな会社にぴったりな手法が「コンピテンシー面接」だ。『まんがでわかるコンピテンシー面接』の著者は、ビ...
2018/12/28
1998年に社会人デビューした私は、戦後の日本経済の大復興はもちろんのこと、バブルで好調期の日本経済を体験していない。トヨタ、ホンダ、ソニー、パナソニックなど世界に名だたるイノベーション企業が旗振り役...
2018/12/27
ProFuture代表の寺澤です。 早いもので今年も残り数日。新卒採用においては、3年生の夏からのインターンシップが完全に採用活動の1ステップとなったことから、採用担当者は2年分の採用活動を並行して走...
2018/12/26
本コラムも、4回目を迎えました。今回は日系企業と現地企業の間で大きなギャップのひとつとなっている「評価制度」から紹介します。
2018/12/25
前回は、 「欧米企業と日本企業が、それぞれ組織の中で重んじ、求めるもの」について考えた。組織が意思決定し、行動するときに、欧米企業は「成果」を重んじ、日本企業は「プロセス」を大切にすると述べると同時に...
2018/12/21
個人オーナーの年金は、どうすればもっと増やすことができるのか。第3回に引き続き、今回も「個人オーナーの年金増額法」を考えてみよう。
2018/12/17
前回(2回目)に続き、データを中心に中国に進出した日系企業の現状をお伝えします。まずは、日系企業における、現地での報酬の競争力を見てみましょう。 日本企業のトップマネジメントの報酬レベルが欧米に比較し...
2018/12/17
前回は、序文として中国における人事戦略の重要性と、現場で見られる日中および中国地域間におけるギャップについて紹介しました。2回目となる今回は中国の経済的、政策的な情勢と、進出した現地子会社でよく見られ...
2018/12/10
企業の成長戦略において、海外展開は欠かせません。中でも進出企業が多いのが、東アジアや東南アジア(以下、新興国)。多くの企業が、安価な労働力を求めて製造拠点を展開した地域ですが、今では経済の発展が著しく...
2018/12/03
近年、日本企業が協業、買収、合併などを通して欧米の企業経営手法に接する機会が増えている。また、日本企業が外国人を雇用することも以前に比べて格段に増加した。これにより、文化基盤の異なる個人同士あるいは組...
2018/11/30
このコラムを書いている段階では2021年春入社の採用までは現行ルールが継続、その後は混乱を避けるために徐々にルールを見直していく、といった論調になっているのですが、最終的に、大手は一括採用廃止へと移行...
2018/11/29
多くの企業様で、「課長のマネジメント力が不足している」「課長にもう少し頑張ってほしい」といった言葉を聞きます。課長向けのセミナーや書籍も多く発売されており、「課長の育成が悩み」と言っている経営者も少な...
2018/11/28
ProFuture代表の寺澤です。 「就活ルール変更」に関わる話がまだまだ騒がしいですね。先日、政府は、新卒採用に関するこれまでの経団連の現行ルール(3月広報解禁、6月選考解禁、10月内定)を、202...
2018/11/27
1998年に社会人デビューした私は、戦後の日本経済の大復興はもちろんのこと、バブルで好調期の日本経済を体験していない。トヨタ、ホンダ、ソニー、パナソニックなど世界に名だたるイノベーション企業が旗振り役...
2018/11/26
経団連の中西宏明会長がいわゆる就活ルールの公表を止める意向を明らかにした。これは、就活ルールの廃止を意味しており学生や人事担当者から就職活動の早期化と長期化を懸念する声が上がっていた。そんな中、新卒向...
2018/11/21
経団連は2020年卒業の学生を最後に「就活ルール」の廃止を決定しました。今後は政府が主導で新たなルールを設けることとなり、2021年卒は現行日程路維持する意向だが、2022年卒以降の就活・採用活動が不...
2018/11/19