フリーワード | 指定なし |
---|---|
ジャンル |
人事・労務全般・その他
|
日に日に働き方改革の気運が高まり、労働時間についての世間の関心は、ますます高まっていくことが予想される。社員の定着や新規採用のためにも、労働時間の管理は労務管理上の重要課題だが、間違った認識で労働時間...
2018/02/08
2017年12月、政府が進める「働き方改革」に関する検討会の報告書が発表された。その中で、柔軟な働き方を可能にするテレワークを適正に実施するためのガイドラインに加え、副業・兼業に関するガイドライン案が...
2018/02/02
現在、外国籍者を雇用する日本企業は多数存在するが、そのような日本企業で勤務する外国籍者は「将来は母国に帰る」という方が少なくない。外国籍者が勤めていた日本企業を退職して母国に帰る際には、企業側は年金の...
2018/01/26
「ワーク・ライフ・バランス」という言葉が世に出て久しい。最近は、働き方改革大合唱の中で再び脚光を浴びている。ただ、心地よい言葉の響きとは裏腹に、負の側面も目立つようになってきた。これは、ワーク・ライフ...
2018/01/24
少子高齢化が進み、労働力人口が減少する中、多様な人材を活用して社会全体を支え合う必要が出てきている。適性や能力、また抱えている条件が異なる人材を雇用する企業には、どのようなマネジメントが求められるのだ...
2018/01/23
近年、日本全体の喫緊の課題である少子高齢化により、若い人材の確保が困難になっている。一方で、医療の発達により健康寿命が延びている中で、定年後も働きたいという元気なシニア世代が増えている。日本の人口減少...
2018/01/22
国などがうつ病への誤解を解くため、「うつ病はこころの風邪」というキャッチコピーを用いて啓発キャンペーンを繰り返してきたことが功を奏したのか、うつ病はきちんと治療さえすれば治る、という認識も広くなってき...
2018/01/19
大きな社会的インパクトを与えた電通の事件を皮切りに、パワハラ・セクハラ・残業代未払い・長時間労働等の言葉が、相も変わらず世間を賑わせ続けている。また、つい先日、テレビドラマでも取り上げられたらしいが、...
2018/01/18
2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて、受動喫煙防止対策を含めた健康増進法の改正作業が政府内で進められていることは周知のとおりである。報道等によると細かい点の調整は何かと対立があり遅れているよう...
2018/01/11
2017年秋、3大メガバンクが投資家向け説明会で、相次いで大規模な人員計画の見直しを発表したことが話題となった。 グローバル競争で優位性を高めたい企業において、人員をスリム化しながら効率的に成果を上...
2018/01/09
不妊治療患者の支援や不妊(治療)の啓発活動等を目的とした、不妊当事者によるセルフサポートグループ「NPO法人Fine(ファイン)」が、2017年10月「仕事と不妊治療の両立に関するアンケート Part...
2017/12/11
現在、日本で働く外国人労働者は約108万人おり、外国人労働者を雇用する企業は約17万社にも及ぶ(「外国人雇用状況の届出状況」平成28年10月末現在/厚生労働省)。日本の企業が外国籍者を採用することは珍...
2017/11/27
安倍政権が推進する働き方改革が広まりを見せる中、テレワークを導入する企業が増えている。こうした動きに対応して、パソコン・IT関連事業を展開する企業を中心に、多様化する働き方をサポートするシステムの開発...
2017/11/17
今、政府の「働き方改革」の一環で副業・兼業が推奨され始めており、副業・兼業を志向するビジネスパーソンが少なくないという。ところで、副業をしたことにより得る収入というのは、本業の収入が増加した場合と比べ...
2017/10/27
企業の中には、営業の仕事をしている部署にノルマを課しているところも多い。 そしてそのノルマをクリアすると賞与が多く支給され、逆にクリアできないと賞与がなくなる、または降格などのペナルティが課されると...
2017/09/27
サキ(1870-1916、イギリスの作家)の短編小説にこんな話がある。 ある館の女主人が賓客をもてなすための準備をしていた。いよいよ当日という時になって、突然女中の組合員達がストライキを起こす。...
2017/09/01
オリックス株式会社(本社:東京都港区、社長:井上 亮)は、2017年8月7日~10月13日の間、社員を対象とした「社内インターンシップ制度」を実施することを発表した。
2017/08/30
何かとトラブルになりがちな社員の「引き抜き」。場合によっては会社の死活問題にもなりかねない社員の引き抜き行為は、本来許されるものなのか、許されるとすればどの程度なのか、防止策はないのか。トラブルに巻き...
2017/07/04
2017年4月、一般社団法人人材サービス産業協議会は、企業で派遣社員の評価や教育、業務指示などに関わる人を対象とした「派遣社員の評価に関する派遣先担当者調査結果」を発表した。派遣先担当者が派遣社員に求...
2017/06/23
トーマツイノベーション株式会社は、人材育成研究の専門家である東京大学・中原敦准教授との共同調査研究プロジェクト「女性の働くを科学する」にて、5,000名を超える大規模調査を実施した。今回の調査から男女...
2017/05/16