フリーワード | 指定なし |
---|---|
ジャンル |
人事・労務全般・その他
|
本連載2回目として、最初に確認しないといけないのは、イノベーション」という言葉の定義です。HRプロの「イノベーション」について解説している記事(※)では、「『イノベーション』とは、モノや仕組み、サービ...
2022/05/20
これまで、雇用保険の財政が安定していたことから、雇用保険料率は低く抑えられていましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、財政は急激に悪化しました。その結果、2022年(令和4年)4月からの引...
2022/05/17
従業員の移動時間の短縮や生産性の向上、ワークライフバランスの実現などの観点で、導入が進んでいるテレワーク。業種によっては導入が難しいケースがありますが、大企業はコロナ禍以前から働き方改革の一環でテレワ...
2022/05/13
雇用保険法が改正され、65歳以上の副業・兼業を行う労働者を対象とした「雇用保険マルチジョブホルダー制度」が2022年1月からスタートした。今回の改正に限らず、「副業・兼業」自体への関心が高まる中、企業...
2022/05/12
近年、地震や風水害など、自然災害に遭遇する頻度が高くなっています。多くの企業ではこのような災害に備えて、従業員や顧客の安全確保のための対策およびBCP(事業継続計画)を策定しています。これらとともに考...
2022/05/12
前回の記事(※)では、「仕組み」と「従業員へのメッセージ」という二つの側面から人事制度の定義やあり方、目的などを解説しました。今回はより踏み込んで「どの様に人事制度を構築していくべきなのか」という問い...
2022/04/27
「ミーティング」とは、複数人が集まり話し合いをすることである。意思決定をする会議の前に、メンバー間で情報や問題点を共有するために行われることが多い。最近では、テレワークの普及に伴い、一つの場所に集まら...
2022/04/26
働き方改革や、副業・兼業の解禁、学び直しの推進などの風潮により、「週休3日制」が脚光を浴びはじめています。一部の大企業では、すでに「週休3日制」を導入して成果をあげている会社もあります。「では、ウチの...
2022/04/26
2021年3月から、「キャリア形成」「ジョブ型雇用制度」などを中心にHR関係の連載を続けてきましたが、都合により3ヵ月ほど休載していました。今回からまた月に1回のペースで連載していきます。しばらく扱う...
2022/04/21
厚生労働省指針において、ハラスメント防止を目的に事業主が行うことを義務とする「雇用管理上講ずべき措置」が定められていますが、その他にも「行うことが望ましい取組(以下、望ましい取組)」というものも定めら...
2022/04/21
入社3年以内に会社を退職する若者が後を絶たないという。そのような早期離職者の中には、「この企業の仕事は、自分には向かない」との思いを持った者も少なくないようである。では、どうすれば若年社員は「自分に向...
2022/04/19
妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十...
2022/04/12
「働くひとの健康」への投資を、事業成長につなげるフレームワークである「健康経営」。経営者を説得して取り組み始めるための知見を本連載の第1回・第2回でお伝えしてきましたが、一方で、「健康経営」の継続にも...
2022/04/04
2021年9月、「脳・心臓疾患の労災認定基準」が約20年ぶりに改正された。「労災保険給付」を支給するか否かの基準であるので、企業に直接の影響はないと思われるかもしれないが、労災認定されるということは、...
2022/03/31
新型コロナウイルスの感染拡大により、一気に定着したテレワーク。クラスターの発生を防ぐとともに、移動時間も削減できるなど従業員にはおおむね好評だ。その一方では、社員同士が顔を会わせてコミュニケーションす...
2022/03/30
厚生労働省指針では、パワハラなどのハラスメントに関して事業主が雇用管理上講ずべき措置の中で、「被害者に対する適正な配慮の措置の実施」と「行為者に対する適正な措置の実施」を示しています。今回は、指針に示...
2022/03/29
「デジタルワークプレイス」とは、インターネットに接続さえすればどこにいても会社内と同様に仕事ができるよう、業務に必要な情報、コミュニケーションツール、会議の場等を「デジタル空間」に集約した仕事環境のこ...
2022/03/18
新型コロナウイルスの感染拡大は、企業のビジネスモデルや業務プロセス、働き方などに大きな変革をもたらした。それは、今や「ニューノーマル」という言葉で語られている。企業はテレワークを推進するほか、オンライ...
2022/03/16
「育児・介護休業法」の改正により、2022年4月1日からいくつもの施策が順次施行される。共働きが当たり前な現代社会において、男性が育児に参加するための環境整備は大きな意味があると言えるだろう。そこで今...
2022/03/15
経営者が課題視するポイントが偏っている場合、経営課題が慢性的に改善されないということがあります。特にワントップの経営者に多いのですが、自分が関心のある部署・業務・分野ばかりを見てしまっています。そこに...
2022/03/14