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部下に業務を命じた際、部下から「できません」と言われたことはないだろうか。「できません」と言われた業務を行わせるにはどうすればよいだろうか。
2017/05/31
第1回から第9回まで働き方改革実現に向けて考慮すべき事項を挙げてきたが、最終回となる今回は、今後の働き方改革の動向についてお話しする。
2017/05/31
書籍『インテリジェンス 武器なき戦争』(手嶋 龍一・佐藤 優/幻冬舎新書)によると、諜報機関ではメンバーを海外で研修に参加させる際、派遣先を分散して一部に集中しないようにするそうだ。特に、コアになるメ...
2017/05/30
厚労省の「キャリア形成促進助成金」は今年4月1日から「人材開発支援助成金」に名称が変更された。名称だけでなくその内容にも変更があったわけだが、大きなポイントとしては労働生産性が向上している企業に対して...
2017/05/30
ProFuture代表の寺澤です。 4月に新卒採用に関して二つの重要な発表がありました。一つは、4月10日に経団連から発表された「採用選考に関する指針」の手引きの改定について、そしてもう一つは4月26...
2017/05/29
法律が制定されたり改正されたりしたときに、公布の日と施行期日が異なることがよくある。公布というのは、すでに成立した新しい法令を広く一般人が知ることができる状態におく行為をいう。法律を逐一国民に説明する...
2017/05/24
まもなく全面施行される、改正個人情報保護法。従業員を1人でも雇用している場合には、法人・個人を問わず「個人情報取扱事業者」となり、個人情報保護法に則って、安全にかつ適切に個人情報を扱っていくことが必要...
2017/05/23
よく人材育成の現場では、「視野を広げて考えよう」と言われることがあります。 これは、「視点を変えて物事を広く見ることで気づくことを多くしよう」という試みです。 この「視野」という言葉、少し整理して考え...
2017/05/19
「女性活躍推進」が声高に叫ばれるようになって久しいが、なかなか女性の活躍が進んでいないのが現状だ。原因は様々考えられるが、今回はその中から「男性の意識改革」をテーマに考察していく。
2017/05/15
少し古い話で恐縮ですが、4月10日に経団連が2019年卒の「採用選考に対する指針」を公表しました。採用広報開始は3月、選考開始は6月という日程は3年連続で変更はありませんが、事実上の「何でもあり宣言」...
2017/05/12
「上司」というのは、通常マネジャーのことを指します。多くの企業では、マネジャーの代表格と言えば「課長」と「部長」ですね。 では、「課長」と「部長」の大きな違いとは何なのでしょうか?
2017/05/11
★前回までのあらすじ 社員の健康度と業務効率を上げたい、と決意した春代。ミーティングを繰り返し、やっと方向性が見えてきたが…… このコラムは、人事部で働く人々にインタビューし、メンタルヘルス対策にか...
2017/05/10
仕事の「質と量」のどちらを重視するか? もちろん両方重視するのが理想ですが、どちらかを取れと言われれば、「量」を重視することをお勧めします。私たちが上司として、チームメンバーをマネジメントするにあたり...
2017/04/27
弊社の創業は1995年。まさに日本企業のリーダー育成の進展と共に歩んでまいりました。この間のリーダー育成にかけてきた企業の情熱は、疑いなく本物だと思います。 しかし今の考え方・やり方では、もう一段の...
2017/04/25
ProFuture代表の寺澤です。 先日、神戸新聞の記事で、子どもに代わって親が就職先を探す「代理就活」が取り上げられていました。姫路市が今年度初めて試みるもので、大学等で地元を離れて暮らす学生の親を...
2017/04/24
この連載では、多摩大学大学院のキーコンセプトである「イノベーターシップ」について述べている。今回は、その5つの力のうちの「場づくり力」について。
2017/04/21
後継者候補の選抜では「これまでの業績」が重要な要件の一つとなる。特に、偶然ではない安定した業績があることが大切だ。となると、後継者候補のプールに豊富に人材を確保したいなら、その基礎となる安定した好業績...
2017/04/20
先月から始まった18卒就活ですが、早いところではすでに人材獲得の動きが見られます。就職相談室にも、エントリーシートを書かないといけない、という事で相談に来る学生が増えてきていますが、「まだまだ仕上がっ...
2017/04/20
継続的な企業経営には、社員の成長と活躍が不可欠であり、その基盤は“健康”であることに疑いないが、従来、社員の健康問題は自己責任と捉えられる傾向があった。 しかし、近年では社員の健康問題も経営課題と捉え...
2017/04/19
平成26年の労働安全衛生法の改正により、平成27年12月1日から50人以上の従業員を抱える企業等に「ストレスチェック」の実施が義務づけられた。すでに1年以上が経過したが、報道によると実施率はあまり芳し...
2017/04/14