「カジュアル面談」とは、採用選考で行われる面接とは別に、企業の担当者と求職者が情報交換を行う場のことを指す。正式な選考の前段階として行われることも多く、なかでも求人数が多く採用が難しいITエンジニアとのつながりを増やそうと「カジュアル面談」を行う企業が増えている。転職を見据える人材と企業が気軽に接点を持つことができ、採用のミスマッチ防止にも役立つ「カジュアル面談」について、面接との違い、メリットや具体的な進め方など詳しく解説する。
「カジュアル面談」と面接の違いとは? 服装や事前準備などの進め方と注意点を紹介

「カジュアル面談」と面接との違い

「カジュアル面談」とは、採用選考の前段階として、企業の担当者と転職希望者が情報を交換する面談のことだ。会社側が形式的な質問を行うのではなく、会社の説明や仕事の価値観など互いに知りたいことをフランクに話し合い、相互理解を深めることが目的である。自社への応募を検討している段階の求職者にも興味付けを行うことができ、求人数の多いITエンジニアの採用につなげる手段としても広がりを見せている。求職者にとっても、気軽にさまざまな企業の普段の雰囲気を知ることができるメリットがあり、採用後のミスマッチを防ぐ可能性も高まる。

◆「カジュアル面談」と面接の違い

・採用判断を行わない
「カジュアル面談」では、採用の合否を判断することはない。「カジュアル面談」は、就職や転職の意思が定まっておらず、検討段階の人と行われることも多く、目的はあくまで「選考前に、企業と求職者が相互理解を深める」ことである。また「カジュアル面談」は、企業から求職者にオファーする場合もあり、企業がアピールを行う場にもなっている。

・オフィスカジュアルな服装で行うことが多い
「カジュアル面談」は、スーツではなくジャケット着用程度のオフィスカジュアルな服装で行われることが多い。また、喫茶店など会社の外で行われることや、オンラインで行われる場合も多く、面接よりも気軽に情報交換できることが特徴である。

◆「カジュアル面談」が増えている背景

・ダイレクトリクルーティングやリファラル採用の増加
近年は、就職希望者が人材募集に応募してくれるのを待つのではなく、企業側から就職・転職希望者にアプローチし、自社を選んでもらうという能動的な採用活動が注目されている。具体的には、ヘッドハンティング・スカウトといった「ダイレクトリクルーティング」や、在籍する社員から友人知人を紹介してもらう「リファラル採用」などである。これらの採用手法では、求職者の企業への理解度や志望度は低い場合も多いため、まずは入り口として「カジュアル面談」を実施し、自社について知ってもらうとともに魅力をアピールするケースが増えている。

・ITエンジニアの採用難
ITエンジニアの需要が急増しており、求人への応募が集まらずに採用が進まないという問題を抱える企業も多い。そのため、転職サイトなどに登録するITエンジニアに企業側からアプローチし、採用につなげる接点として「カジュアル面談」を実施する手法が広がっている。この場合、人事・採用担当者だけでなく、ITエンジニア職の社員が「カジュアル面談」に参加し、求職者に現場の実情を伝えることとなる。

「カジュアル面談」の目的とメリット

採用選考の前段階として、効率的に相互理解を深められる「カジュアル面談」。さらに詳しく、目的とメリットを見ていこう。

●採用ミスマッチを減らせる

採用面接では、応募者の本音を聞きにくく、自社に合う人物なのかを見抜くのが難しくなる恐れがある。応募者側から見ても、面接だけではどのような社員・上司と共に働くのかがイメージしづらいことがある。面接の前に「カジュアル面談」の機会を作ることで、会社側は求職者の人物像をよりフランクに知ることができ、求職者側も、面談した社員の雰囲気から社風を感じ取りやすい。そのため、入社後の採用ミスマッチを減らす効果が期待できる。

●優秀な人材に数多くアプローチできる

企業は、求人への応募を待っているだけでは、計画通りに採用を進めるのが難しいという状況がある。「カジュアル面談」では採用選考を行わないため、会社側から就職・転職希望者への気軽なアプローチも可能だ。優秀な人物と多く面談し、自社への入社意欲を高めてもらうよう働きかけることができる。

●気軽に相互理解を深められる

面接では、会社側から応募者に一方的に質問する形になりやすいため、応募者の本音や疑問点を聞き出せない可能性がある。正式な応募の前に「カジュアル面談」の機会を作り、ざっくばらんに話すことで、求職者は入社後の懸念などについて疑問を解消しやすい。会社側も求職者の本心により近い情報を得やすく、相互理解を深めることができるはずだ。

「カジュアル面談」の事前準備と流れ

「カジュアル面談」を有用な場にするためには、事前準備と効率的な進め方が重要だ。会社ごとに若干の違いはあるが、「カジュアル面談」の事前準備は主に次のような内容となる。

◆「カジュアル面談」の事前準備

・自社のアピールポイントを確認しておく
「カジュアル面談」の相手に、自社への入社意欲を高めてもらうためにも、アピールポイントを含めた会社情報を面談に出る社員同士で共有し、自社の魅力をわかりやすく伝えられるようにしておこう。

・現場社員の同席を調整する
「カジュアル面談」で相互理解を深めるには、現場社員が実際にどのように働いているかをリアルに知ってもらうことがポイントだ。自社の魅力を伝えることができる現場社員を選び、同席してもらうよう日程調整しておく必要がある。同席する現場社員には、カジュアル面談は正式な選考ではないこと、オフィスカジュアルなどの堅苦しくない服装で参加することなど、面談の趣旨を改めて共有しておこう。

・候補者への質問をまとめる
「カジュアル面談」が正式な採用選考ではないとはいえ、求職者への質問を準備せずに面談するのは避けたい。事前に、確認したい点や伝えたい点をまとめておくとよいだろう。下記に質問項目の例をあげる。

・カジュアル面談を受けた理由、会社へ興味を持った理由
・転職(就職)活動の状況
・経歴やスキルの確認
・企業選びや仕事内容に関する価値観
・転職理由

◆「カジュアル面談」の流れ

「カジュアル面談」をスムーズに進めるためには、以下のようにある程度流れを決めておいた方がよいだろう。これらは、「カジュアル面談」に参加する社員全員と共有しておきたい。

(1)自己紹介
まずは面談に参加する担当社員の自己紹介から始めよう。スタート時に話しやすい雰囲気を作ることで、「カジュアル面談」の内容がより充実するといえる。

(2)面談の趣旨を説明しておく
担当者が一方的に質問することにならないよう、「カジュアル面談」は正式な選考ではないこと、疑問点があれば何でも気軽に質問して欲しいことなど、趣旨を伝えておくとよい。

(3)会社説明
自社について、「事業内容」、「MVV」、「各部署の機能」など、どのような組織なのかを説明する。

(4)求職者へヒアリング
「就職活動の状況」、「自社に興味を持ったポイント」、「転職を考えている理由」など、選考前に聞いておきたい本音を尋ねるとともに、求職者から「自社について聞きたいこと」をヒアリングしていく。

(5)質問への回答と、自社の強みのアピール
求職者の疑問に対する回答では、採用選考につなげるためにも、自社の強みをアピールしつつ説明しよう。現場の状況がわかるエピソードなど、より具体的にイメージしやすい情報を伝えていくとよい。

(6)今後のステップへの案内
選考スケジュールなど、今後のステップを案内する。面談の中で「入社してほしい」と感じた場合はその場で正式な選考へ案内するなど、迅速かつ柔軟に選考フローを設けることで、「カジュアル面談」の本来の目的である優秀人材の獲得を進めることができる。

「カジュアル面談」の注意点

「カジュアル面談」を採用につながる有意義な場にするためのポイントとして、下記の内容があげられる。

・採用面接ではないことを理解しておく
「カジュアル面談」は、あくまでも採用選考の前段階であり、求職者は自社への応募を決めているわけではない。求職者は現場社員と仕事についてざっくばらんに話せる機会だと考えているにもかかわらず、企業側が選考を前提とした形式的な質問をしてしまうと、「参加した趣旨と違う」と感じさせ、求職者の興味をそぐことになる可能性が高い。「カジュアル面談」では、合否の判定ではなく、求職者に自社の魅力を伝える場だと心がけよう。

・現場の実態をありのままに伝える
「カジュアル面談」には、人事担当者だけではなく、求職者の職種と同じ現場の社員をアサインし、よりリアルな状況を伝えながら求職者に興味付けすることが必要だ。人事担当者のみで面談を行うことや、「自社に入社してほしい」と思うあまり良いところだけを伝えることは避け、適切に企業への理解を深めてもらうことが「カジュアル面談」の意義である。入社後の定着につながるよう、企業と求職者が互いの相性を正しく評価できる内容にしたい。


「カジュアル面談」は、多くの人材にアプローチし、採用の幅を広げる手段として現在多数の企業で実施されている。採用選考に進む前に求職者と価値観の確かめ合いができるため、採用ミスマッチを防ぐためにも役立つ。「カジュアル面談」を有効活用するには、採用選考ではなく、情報交換と興味付けを行う機会であることを念頭において臨むことがポイントだ。自社の魅力をアピールしながら、現場の実態を共有し、自社にカルチャーフィットする人材であるか確かめるとよい。そのためには、人事だけではなく、求めるポジションの現場社員が同席することが必要だ。企業が能動的に、また会社全体で採用活動を行うことで、自社に必要な人材をよりスムーズに獲得できるだろう。
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