前回の本稿で取り上げた「最も活用している就職サイト」で、文系・理系ともに2位を獲得した口コミ就職サイト「ONE CAREER」を例に取れば、各企業へのインターンシップには5月からでも応募ができる状態になっていました。インターンシップやエントリー受付の情報には、タイトルの冒頭に【23卒向け】や【24卒向け】が付いており、それによって対象が区別されています。業界説明や就活ノウハウなど、年次を区別する必要のない一般的な読み物記事には、それらの表示はなく、どちらの年次の学生も対象としていることが分かります。「ONE CAREER」を活用する理由としては、過去の選考通過ESや選考体験を挙げる学生が多くなっていましたが、こういった時期の縛りのない情報発信や応募受付が可能なことなども魅力の一つなのでしょう。

課題はターゲット層の応募者集め

さて、今回はHR総研が、2022年3月9～28日に企業の採用担当者を対象に実施した「2023年新卒採用動向調査」の結果を紹介します。

まずは、2023年卒採用では何が課題とされていたのかを、前年の同時期に実施した「2022年新卒採用動向調査」の結果と比較しながら見ていきましょう［図表1］。

課題として最も多く挙げられたのは、前年から10ポイントも伸ばした「ターゲット層の応募者を集めたい」で、51％と唯一半数を超えています。企業規模別では（図表略）、1001名以上の大企業で53％、301～1000名の中堅企業で54％、300名以下の中小企業でも48％と、すべての企業規模において最多となっています。

次いで、「応募者の数を集めたい」31％、「内定辞退者を減らしたい」30％、「大学との関係を強化したい」23％、「選考辞退者を減らしたい」21％と続きます。「応募者の数を集めたい」は中堅企業と中小企業でともに33％と多く、「内定辞退者を減らしたい」は大企業と中堅企業で、こちらもともに35％と多くなっています。

前年調査と比較して、順位あるいはポイントが大きく変動した項目を見ると、前述の「ターゲット層の応募者を集めたい」（前年41→51％）のほか、「内定辞退者を減らしたい」（同22→30％）、「選考辞退者を減らしたい」（同9→21％）といった、「辞退者の減少」を挙げる企業が多くなっていることが分かります。面接のオンライン化が進み、従来の対面形式での面接と比べて、どうしても企業側担当者の熱意や人柄が伝わりづらく、学生のグリップ力の低下から「内定辞退」や「選考辞退」が増えていることをうかがわせます。

逆に、「オンライン・Web化対応を進めたい」は、前年の12％から7％へと5ポイント減少しています。コロナ禍での採用活動も3シーズン目を迎え、過去2年間で「オンライン・Web化対応」がある程度対応できているという自信からなのでしょう。

より重要となる施策トップは「採用ホームページ」

次に、「2023年卒採用でより重要となる施策」を聞いてみたところ、最多は「採用ホームページ」で、前年の30％からさらに8ポイント伸ばして38％、次いで「自社セミナー・説明会」も前年の28％から5ポイント伸ばして33％となっています［図表2］。

社員と応募学生との対面での接触機会を設定しづらい中、「採用ホームページ」での仕事紹介や社員紹介を充実させていく必要性を感じているものと推測されます。そのほか、「学内企業セミナー（3月以降）」（前年14→16％）、「キャリアセンターとの関係強化」（同11→15％）、「新卒紹介」（5→10％）などが前年からポイントを伸ばしています。多くの大学がオンライン授業から対面型授業へと大きく舵を切り直したことで、学生がキャンパスに戻って来ており、キャリアセンターの位置づけが再び見直されてきたということなのでしょう。

一方、「就職ナビ」（同26→19％）、「Web面接（オンライン会議方式）」（同23→16％）は前年から大きくポイントを落としています。ポイントを落とした従来型の「就職ナビ」に対して、ポイント自体は低いものの「逆求人（オファー型）サイト」（同6→7％）は前年から微増となっています。学生の活用率だけでなく、企業での活用率でも明暗が表れてきているようです。「Web面接（オンライン会議方式）」については、前項の2023年卒採用の課題でも「オンライン・Web化対応を進めたい」がポイントを落としていたことに連動しているものと思われます。