HRプロとは～フェーズ①で立てた「社会の変化」と「個人の変化」を組み合わせた仮説と異なる調査結果に。 組織の現在の状態に合わせた「流動化」の意味に合わせ、「流動化を高める」打ち手を考える～
採用プラットフォーム「sonar」を提供するThinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下：当社）は、組織再考計画（Re-Thinking Organizationsプロジェクト）のフェーズ2が終了し、活動内容をWebサイトに公開しました。「組織再考計画」は、大小さまざまな社会環境・経営環境の変化の中で、日本企業における「経営環境の変化」と、変化に対応していくための「これからの組織運営」について考えるプロジェクトです。組織再考計画HP： https://thinkings.co.jp/re-thinking/
本プロジェクトは、以下3つのフェーズで展開しています。今回、フェーズ②が終了し、活動内容をWEBサイトに公開しました。
フェーズ①：今後重要となる「日本の経営環境の変化」に関する仮説の設定
フェーズ②：それらの仮説から考えられる「組織運営の変化の兆し」に関する実態調査
フェーズ③：調査結果を受けて最終的には、企業が実践できる具体的なアクション（≒組織運営の打ち手）の提示
■組織再考計画：フェーズ②活動内容サマリー ～フェーズ①仮説とのズレた結果に。「流動性」がキーワード～
フェーズ①では、今後重要となる「日本の経営環境の変化」として「社会」と「個人」について各4つのシナリオを描き、それがどのような形で組み合わさるかという仮説を提示しました。フェーズ②では、フェーズ①で提示した仮説を元にした実態調査を行い、日本の企業の現在地と今後の方向性を確認しました。実態調査は、日本全国の企業（従業員30名以上）の経営者および経営陣に対するアンケート調査と、首都圏の15社の経営者、経営陣、人事担当者に対するオンライン・インタビューを行い、量的調査、質的調査の両面から実施しました。
アンケート（量的調査）では、社会の変化、個人の変化（現在の状態、将来目指したい姿）の3つの観点で質問しました。調査結果から導き出された「社会の変化の見通し」と「将来的に従業員に望むあり方」をかけ合わせてみると、フェーズ①で立てた仮説とは一部で異なる結果が得られました。
インタビュー（質的調査）では、どの会社も従業員の仕事観や所属意識のあり方に変化が必要だと認識しているものの、その理由は社会の変化というよりも、「事業の成長フェーズや組織内の変化に対応するため」であるという傾向が見られました。そのため、どの方向にどの程度変化させたいのかに、各社の独自性が現れていました。
アンケートとインタビューの結果を受け、メンバーが大いに注目したのが「流動化」をどう捉えるか？ という問題です。
例えば、これまで新卒採用中心でやってきた大企業にとって、「流動性を高める」というのは中途採用者を増やすという意味合いが強いようでした。一方、スタートアップ企業は業務委託契約のメンバーが多い状態を「流動性が高い」と考えており、これから意思決定のスピードや事業の堅牢性を高めていくには、正社員を増やして「固定化」を進めていくことが必要だと考えているケースもありました。
社員が一時的に在籍して離れていく状態を「流動的」とイメージしている人がいる一方で、別の回答者は「複業や兼業はしてもここに戻ってくる」というホームとしての会社のイメージを語っており、これも「流動性」の一種だと言えるでしょう。
このような議論を経て、組織の現在の状態によって流動化が持つ意味やそこに向かう打ち手も変わるであろうことが、プロジェクトメンバーの共通認識となりました。Phase3で出す提言には、経営トップが「流動化を高めよう」と決めたとき、具体的にどんな打ち手を取りうるかということが必須の要素となりそうです。
調査結果、および分析詳細は特設サイトをご覧ください。
URL：https://thinkings.co.jp/re-thinking/
フェーズ③では、「個人の変化」を起点として、以下を提言できるよう議論を進めます。
・各象限（A~D）ごとの典型的な組織運営とは何か？
・象限を越えて変化する際の具体的な組織施策のロードマップとは何か？
「カルチャーモデル」にて提唱される7Sを用いて、組織全体の特徴を整理し、そのうえで具体的な組織・人材マネジメントの施策へつなげていきます。「カルチャーモデル」に関しては、特設サイト内インタビューをご覧ください。
https://thinkings.co.jp/re-thinking/interview-2/
■参加メンバー一覧
＜フェーズ2、フェーズ３ 検討メンバー＞
瀧澤暁（プロジェクトリーダー） ／ Thinkings株式会社 代表取締役会長
⼭田裕嗣（プロジェクトファシリテーター） ／ 株式会社令三社 代表取締役
岩田佑介／社会保険労務士、IPO・内部統制実務士
岩本卓也／株式会社Polyuse 代表取締役CEO
嘉村賢州／場づくりの専門集団NPO法人「場とつながりラボhome’s vi」代表理事、東京工業大学リーダーシップ教育院特任准教授、『ティール組織』(英治出版)解説者
唐澤俊輔／Almoha LLC 共同創業者COO、デジタル庁 人事・組織開発
■採用プラットフォーム「sonar HRテクノロジー」について
採用プラットフォーム「sonar HRテクノロジー」は、「sonar ATS」、「sonar store」、「sonarまとめてパックシリーズ」、これらsonarブランドの総称です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者を支援いたします。ブランドビジョンやサービス詳細については以下リンクをご覧ください。
sonarブランドサイト：https://brand.sonar-ats.jp/
ブランドリニューアルリリース：https://thinkings.co.jp/news/sonar-ats/news20210524/
note「採用の解像度を上げる」について：https://note.com/thinkings/n/n9695f6f98f67
