HRプロとは主な調査結果
・「日系企業で働いてみたいか」という問いに対して、約7割が「興味がある」と回答・「働いてみたい理由」としては、「よい企業文化と経営体制」(63％)、「給与の高さ」(61％）、「新たな挑戦として」(55%)。
・「働きたくない理由」としては、「言葉の壁」(45%)、「ワークライフ・バランスの欠如」(41%)、「長時間労働」(36%)。
・日本の大手企業の認知度については、インドネシアに展開する日系大手企業29社のうち5社（トヨタ、ホンダ、ヤマハ、ソニー、パナソニック）が認知度8割を超える一方で、日本で同程度の認知度を持つ14社は認知度が5割を切り、1割に満たない企業も。
●日本企業で働いてみたい理由(複数回答、n168)
・企業文化と経営体制 63％
・給与の高さ 61％
・新たな挑戦として 55％
・研修の機会がある 49％
・キャリアアップの機会として 44％
●日本企業で働きたくない理由（複数回答、n76）
・言葉の壁 45％
・ワークライフバランスの欠如 41％
・長時間労働 36％
・宗教への理解の低さ 28％
・独特な企業文化と職場習慣（終身雇用制度、年功序列による評価制度） 21％
グローバルな人材争奪戦の中で、トップレベルの教育機関に対する戦略的なアプローチが必要
インドネシアは急速な経済成長に人材育成が間に合っていない状況で、マネージャクラスの現地人材が著しく不足しています。加えて、外国人の就労ビザ取得が制限されており、現地での迅速な人材育成がインドネシアに展開する外資系企業の成功の鍵を握っているとも言えます。調査の結果について、サイコム・ブレインズ代表取締役社長の西田忠康は、「日系企業が東南アジアに展開する上での最大の課題は、現地での優秀なマネージャ人材の獲得です。今回の調査で、日系企業はインドネシアで高い人気を誇る一方、言葉の壁や、長時間労働等、ステレオタイプなイメージがあることが浮き彫りとなりました。また、日本では誰もが知っている大企業でも、現地のハイスキル人材にはほとんど知られていない現状もわかりました。グローバルな人材争奪戦が激しくなる中で日本企業もトップレベルの教育機関に対する戦略的なアプローチが必要です。サイコム・ブレイン社では、ガジャ・マダ大学との共同企画で日系消費財メーカーのビジネスプランコンペティションを開催し、数多くの学生の参加を集め企業の認知度向上と学生との接点づくりに貢献した実績もあります。」と述べています。
調査概要
調査期間：2017年9月16日～9月27日
対象：ガジャ・マダ大学ビジネススクールに通うインドネシア人（社会人）の男女267人
方法：インターネット
