日本企業の人事は「ガラパゴス」か

では、日本企業の人事の現状はどのようになっており、新しい時代への対応をどのように行おうとしているのだろうか。その実態を探るため、ProFutureでは、上場および非上場企業の人事責任者・担当者を対象に「次世代の人事への対応に関するアンケート調査」（調査期間：2017年7月26日〜8月15日、有効回答313件）を実施した。回答を得た企業の規模は1001 名以上が35％、301〜1,000名が31％、300 名以下が35％となっている。

このアンケートでは、まず最初に、「日本企業の人事は『ガラパゴス』だと思うか」という問いを投げかけた。ガラパゴスの定義は、「限られた地域で独自に進化し、ほかでは通用しにくいこと」とした。

結果はどうだったか。「そう思う」との回答が最も多い55％となり、半数を超えている。「そう思わない」は16％にとどまっており、「どちらともいえない」は29％である。日本という限られた場所で、新卒一括採用や終身雇用・年功序列の人事配置といった日本型雇用システムに対応した人事としてやってきた結果、一歩、海外に出れば通用しない人事になってしまっている。そのような危機感、現状認識を、多くの企業の人事の方々が持っている現状がうかがえる。ことに、「1,001名以上」の「メーカー」では、「そう思う」との回答は65％に跳ね上がっている。大手メーカーではグローバル化が進んでいる場合が多く、M&Aを行って買収先の欧米企業の人事と一緒に仕事をする機会などもあるため、とりわけ「ガラパゴス化」を感じているのかもしれない。