インターンシップの前倒しと対面型の増加

「インターンシップの開催時期」について、2023年卒向けインターンシップと比較したのが［図表9］です。2024年卒採用では、冬期休暇中であるにもかかわらず「3年生1月（2023年1月）」（23年卒採用40％→24年卒採用30％）や「3年生2月（2023年2月）」（同32％→同22％）はいずれも10ポイントも減少し、同様に「3年生9月（2022年9月）」（同40％→同30％）も10ポイント減少しています。

一方、夏期休暇に当たる「3年生8月（2022年8月）」は23年卒採用の42％から57％へと大きく15ポイントも伸びたのをはじめ、「3年生6月以前（2022年6月以前）」は同16％→同22％、「3年生11月（2022年11月）」も同23％→同30％と伸びています。かつては、3月1日からのプレエントリー受付開始を前に、プレエントリー促進の一環として「3年生1月」や「3年生2月」に駆け込み的にインターンシップを開催する例が数多く見られましたが、今や全く様相が異なっています。もはやインターンシップはプレエントリー促進ではなく、早期選考への母集団形成の意味合いが強くなっており、「3年生1月」や「3年生2月」ではもう遅いということなのでしょう。

以前は、夏期休暇と冬期休暇の間の授業期間に当たる「3年10月」～「3年12月」にインターンシップを開催する割合は少なかったものですが、今ではオンラインでの開催も当たり前になったことから、学業への影響は少ないとして、どの月も30％程度の企業が開催しています。それどころか、「3年生12月」はかつての「3年生1月」や「3年生2月」に代わって、「3年生8月」に次ぐ二つ目のピークにまでなっているなど、明らかにインターンシップ開催時期の前倒し傾向が見られます。

前述の「2024年新卒採用でより重要になると思われる施策」で全体の3位となった「対面型インターンシップ」について、その実施割合を前年比較で答えてもらったのが［図表10］です。

全体では、「変化なし」が66％と3分の2を占めますが、「減少した」（「大きく減少した」と「やや減少した」の合計、以下同じ）は9％と1割にも満たないのに対して、「増加した」（「大きく増加した」と「やや増加した」の合計、以下同じ）は25％と大きく上回ります。
従業員規模別で見ると、大企業では「増加した」が30％にも達し、中小企業でも18％と2割近くになります。中小企業の数値が大企業よりも低いのは、もともと「対面型」で実施していた割合が高かったためと推測されます。「対面型インターンシップ」を「2024年新卒採用でより重要になると思われる施策」として、自社にも当てはめた企業が少なくないことが分かります。

学内企業セミナー参加数は拡大傾向

ここでは、「プレエントリー数の前年比較」の結果を紹介します。全体では、「前年同時期より少ない（3割以上少ない）」14％、「前年同時期より少ない（1～2割程度少ない）」24％で、合わせて38％と4割近い企業が「前年同時期よりも少ない」（以下同じ）と回答しています［図表11］。一方、「前年同時期より多い」はわずか9％です。

従業員規模別に見た場合、大企業ほど「前年同時期より多い」とする企業が多いわけではありません。大企業は全体と同じ9％にとどまり、これより多かったのは意外にも中小企業の11％です。ただ、「前年同時期よりも少ない」と回答した企業は、大企業が24％で最も少なく、中小企業40％、中堅企業に至っては48％と半数近くにも上ります。さらに「前年同時期より少ない（3割以上少ない）」と「前年同時期より少ない（1～2割程度少ない）」に分けて比較すると、規模による差異はもっと際立ってきます。大企業で「前年同時期より少ない（3割以上少ない）」とした企業はわずか4％しかなく、一方の中堅・中小企業では17～18％と2割近くにもなっています。

ただ、多くの企業で、昨年から実施してきたインターンシップへの応募はプレエントリーではなく、あくまでも自社の採用ホームページや3月1日以降に就職ナビからあったエントリーのみをプレエントリーとしてカウントしているものと推測されます。その結果、インターンシップ応募者に再度のプレエントリーを求めない限り、「前年同時期よりも少ない」との回答割合が多くなっていることにもうなずけます。

次に、前述の「2024年新卒採用でより重要になると思われる施策」において、特に中堅企業で割合が高い「学内企業セミナー」について、参加大学数を前年比較してもらったところ、全体では「減らす」はわずか2％にとどまり、「増やす」は24％と4社に1社にまで及ぶことが分かりました［図表12］。

企業規模が大きくなるほど「増やす」とした割合は高くなり、中小企業18％に対して、中堅企業26％、大企業28％という結果になりました。コロナ禍でキャンパスが閉鎖、あるいはそれに近い状態のときには、「学内企業セミナー」も限られた企業にのみオンライン開催が認められ、そうでない企業は「学内企業セミナー」参加の道が閉ざされてしまいました。キャリアセンター担当者も在宅勤務となり、企業側としてはキャリアセンターとのコミュニケーションを取りたくても思うように取れない日々が続きましたが、ようやくコロナ禍以前に近い状態にまでキャリアセンターの活動状況も回復し、再び「大学との関係構築」が企業の大きなテーマになってきているようです。