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内定辞退率50％の大企業で3割
2023年6月時点での内定充足率（採用計画数に占める有効内定者数）を見てみると、大企業では「100％以上」は5％にとどまり、「80～100％未満」を合わせても3割に届きません[図表10]。最も多かったのは、「40～60％未満」、つまり半分程度の充足率で、33％と3分の1の企業になります。もっと充足率の低い区分を確認すると、大企業では「0％（内定者ゼロ）」は7％にとどまりますが、中堅企業では17％、中小企業に至っては39％と4割近くに達しています。これは2024年卒採用の厳しさを示しています。
また、6月時点での内定辞退率については、内定者の少ない企業の割合が多い中小企業では「0％（辞退者ゼロ）」が36％を占めています。一方、大企業と中堅企業では8～10％にとどまります[図表11]。大企業と中堅企業における内定辞退率で最も多い割合は「20％未満」であり、大企業が41％、中堅企業が28％です。次に多いのはいずれも「40～60％未満」で、大企業が31％、中堅企業が26％です。つまり、“内定者の約半数にすでに辞退されている”企業の割合が3割前後にもなっていることが分かります。2023年卒採用の同時期調査における6月時点での内定辞退率「40～60％未満」の割合は、大企業で20％、中堅企業で23％でした。したがって、中堅企業では3ポイント増にとどまりますが、大企業では10ポイント以上も増加していることになります。先に述べたように、面接選考は大企業のほうが中堅企業よりも先行していましたが、早く内定を出したからといって、内定者が就職活動を止めるわけではありません。遅れて始まった、より上位の志望企業から内定が出れば、簡単にそちらに鞍(くら)替えしてしまう学生の様子が目に浮かびます。
今後の採用活動の方針を聞いてみたところ、企業の規模に関係なく、「すでに選考は終了した」とする企業は15～17％にとどまりました[図表12]。最も多かったのは「新たにエントリーを受け付ける」で、大企業ですら52％と半数を超え、中堅企業では64％、中小企業に至っては77％と8割近くにも及びます。2023年卒採用の同時期調査では、大企業で48％、中堅・中小企業はどちらも56%でしたので、今年は昨年以上に企業、特に中小企業が苦労していることが分かります。
