6割以上の学生が3社以上のインターンシップに参加

次に、インターンシップへの参加状況を前年の同時期調査のデータと比較してみましょう［図表8］。文系、理系ともに、参加社数が少ない学生の割合が減少し、社数が多い学生の割合が増加しています。

参加「0社」の学生の割合はそれほど大きな変動はなく、参加率は微増にとどまっていますが、全体の参加社数が増加したことで、延べ参加者数は大きく伸びていると言えます。文系・理系別に見ると、文系では「1～2社」の割合が5ポイント減少し、「10社以上」の割合が7ポイントも増加しています。理系の差異はもっと大きく、「1社」の割合が8ポイント、「2社」の割合が4ポイントと、「1～2社」の合計では12ポイントも減少し、「3社」が2ポイント、「4～6社」が4ポイント、「10社以上」は8ポイントも増加し、前年の倍の16％にもなっています。「3社」以上のインターンシップに参加した学生の割合は、文系・理系ともに63％にも達しています。
当然、複数の企業のインターンシップに参加すれば、その内容を比較することにもなりますので、企業としてはインターンシップをただ実施すればいいという問題ではなく、他社のプログラムとの差別化、優位化を図る必要が出てきています。また、ここでいうプログラムとは、当日の内容や運営方法はもちろんのこと、募集方法、事前選考方法、実施後のフォローに至るまでのトータルで設計する必要があります。応募者への連絡方法も重要となってきます。

12月のインターンシップが狙い目

インターンシップに参加した時期を見ると、「2018年6月以前」「2018年7月」といった早めの時期は文系の参加率が相対的に高くなっていますが、「2018年8月」以降は文系・理系による差異はそれほど大きくないようです［図表9］。最も参加者割合が多かったのは「2019年2月」で、文系・理系ともに55～56％と過半数の学生が参加しています。次いで、企業の月別実施割合と比例するように、「2018年8月」が多くなっています。

注目すべきは「2018年12月」の参加者割合でしょう。「2018年12月」の実施企業の社数は「2019年1月」より少なかったはずなのに、参加者割合では「2018年12月」と「2019年1月」ではほとんど変わりません。企業にとっては、「2019年1月」よりも「2018年12月」のほうが集めやすかったと言えます。
もっとも、「1月」に後期試験を実施する大学も多く、通常の単位の取り方をしていれば残っている試験科目はそれほど多くはないとは言え、学生からすれば試験が終わる1月下旬までは参加しづらい時期でもあります。また、国公立大学では後期試験が2月上旬に実施される大学が多く、1月下旬のインターンシップには参加しづらい事情もあります。「1月」よりも「12月」のほうが、参加する学生にとっても、募集する企業にとってもメリットがありそうです。

「早期選考会」というインターンシップルート選考

次に、インターンシップに参加した企業から、参加後にどんなアプローチがあったのかを見てみましょう［図表10］。「何もない」と回答した学生は文系・理系ともに2割もいません。残りの8割以上の学生は、企業側から何らかのアプローチがあったことになります。

アプローチ内容のトップは「早期選考会の案内」で、文系で49％。理系では57％もの学生が案内を受けています。かつては、「（プレ）エントリー受付開始の案内」が断トツのトップであった時期が長くありましたが、それはインターンシップを採用選考に直接つなげてはならないという経団連の指針に鑑み、企業側がインターンシップ以外の名目で2月までに学生と接触することを自重していたためです。近年では、インターンシップは完全に採用活動の1ステップの位置づけとされ、インターンシップ参加者には3月1日の採用広報解禁を待つことなく、面接等の呼び出しをかけることが半ば当たり前になってきています。逆に言えば、そのためにインターンシップを実施しているわけです。
もちろん「早期選考会」は必ずしも3月前に実施されるものだけでなく、3月に実施される場合もあるでしょう。ただし、「（プレ）エントリー受付開始の案内」が34～36％にとどまる背景には、インターンシップ参加者には3月1日以降に再度のプレエントリーを求めない企業が大半であることを意味しています。インターンシップルートの学生と、3月1日以降のプレエントリーからスタートする通常ルートの学生という複線型の選考方法を採る企業が増えています。

インターンシップと選考の連携を肯定する学生

最後に、学生はインターンシップと選考の関係をどう捉えているのかを見てみたいと思います［図表11］。選択肢は、「インターンシップからもっと多く採用選考すべき」「通常の選考以外にインターンシップからの選考もあっていい」「インターンシップを選考とリンクさせるべきではない」の三択です。

結果は、文系と理系で大きな差異はなく、おおまかに言うと、「インターンシップからもっと多く採用選考すべき」が2割、「通常の選考以外にインターンシップからの選考もあっていい」が6割、「インターンシップを選考とリンクさせるべきではない」が2割となりました。インターンシップと選考がリンクすることには8割の学生が肯定的に捉えています。経団連に代わって「就活ルール」を主導することになった政府は、2019年3月に「インターンシップは採用の選考と直結しないように」との要請をまとめて経済団体や業界団体に対して送付しましたが、採用する企業側だけでなく、当の学生たちもインターンシップと選考との直結を望んでいるという皮肉な結果となっています。
インターンシップと採用選考との直結が問題なのではなく、学生に対して、純粋な就業体験にとどまるのか、採用選考を兼ねているのかを明示するとともに、後者の場合にはその内容も明記するルールにしたほうが、両者にとって正しい姿なのではないでしょうか。