面接では説明会以上に「対面形式」の割合が上昇

続いて、「選考面接の開始（予定）時期」を見てみましょう。大企業では、「2022年3月」と「2022年4月」がピークで24％となり、その次に「2022年1月」が15％で多くなっています［図表6］。「2021年6月以前」が9％で他の企業規模よりも多くなるなど、2021年内までに開始した割合は18％と2割近くとなっています。

中堅企業では、「2022年1月」「2022年3月」「2022年4月」がいずれも14％で並び、「2022年2月」が24％で最も多くなっています。年内に開始した割合は大企業と同程度の17％です。中小企業では、「2021年6月以前」と「2021年7月」がともに7％となるなど、年内に開始した企業が19％と大企業や中堅企業よりもわずかながら多くなっており、一部のベンチャー企業等が通年採用や早期採用をしている影響があると推測されます。また、「2022年3月」20％、「2022年4月」13％と最初のピークを迎えるものの、「2022年7月以降」とする割合も20％あり、選考開始時期については早期派と中期派、さらには後期派に分散している傾向が見られます。

次に、「面接選考の実施形式」を見ると、全体では、「オンライン形式を主軸に対面形式でも一部実施」が34％、「対面形式を主軸にオンライン形式でも一部実施」が33％で拮抗し、「対面形式のみで実施」が14％、「オンライン形式のみで実施」は8％と少数派となっています［図表7］。

「対面形式のみで実施」と「対面形式を主軸にオンライン形式でも一部実施」を合計した「対面形式主体で実施」の46％に対して、「オンライン形式のみで実施」と「オンライン形式を主軸に対面形式でも一部実施」を合計した「オンライン形式主体で実施」は42％、わずかに「対面形式主体で実施」のほうが多くなっています。

企業規模別に見ると、大企業では「対面形式のみで実施」はわずか3％にとどまり、ほぼすべての企業でオンライン形式を取り入れていることが分かります。また、「オンライン形式を主軸に対面形式でも一部実施」が44％で最も多く、「オンライン形式のみで実施」の6％と合わせると50％となり、「検討中」の企業が15％あることを考えると、半数以上が「オンライン形式主体で実施」で面接選考を行うことを予定しています。

中堅企業でも「対面形式のみで実施」は7％と少なく、大企業とほぼ同等に9割の企業がオンライン型を採り入れていることになります。ただ、「対面形式を主軸にオンライン形式でも一部実施」が45％と最も多く、「対面形式主体で実施」は52％となり、「オンライン形式主体で実施」の45％を上回ります。

中小企業では「対面形式のみで実施」が23％と2割を超え、オンライン形式を活用しながら面接選考の実施を予定している企業は6割程度にとどまります。また、「オンライン形式主体で実施」の36％に対して、「対面形式主体で実施」は48％に及び、中堅企業以上に「対面形式主体で実施」の割合が多いことが分かります。

ただし、前述した個別セミナー・説明会の開催形式と比較すると、「対面形式を主体として実施」の割合が上昇しており、大企業では25％→35％、中小企業では31％→48％、中堅企業に至っては36％→52％と過半数に上っています。個別セミナーや説明会については、あらかじめ開催形式を確定しておく必要がありますが、面接、特に最終面接については新型コロナの感染状況によって判断していく部分が大きいと思われます。

過去2年間、オンライン形式での面接選考を経験して、人物評価についてはある程度手応えを感じられるようになったものの、動機形成や学生との関係構築などの“グリップ力”までを含めて考えた場合には、オンライン形式の限界を感じており、可能な環境であれば対面形式でも実施したいと考えている企業は少なくないはずです。