「採用スケジュールの遅延」への懸念が7割近く、中小企業はオンライン対応への遅れを懸念

「多少なりとも影響がある」とする企業について「影響の内容」を見ると、「採用スケジュールの遅延」が66%で最多で、次いで「対面での説明会を開催できない」が54%、「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」が48％となっています［図表2］。

前回調査では、「スケジュール遅延」に次いで、「説明会への参加者の減少」や「問い合わせへの人的負担」の割合が多くなっていましたが、実際に説明会から面接へと選考工程が進む中、採用業務の実行自体に関わる影響を懸念する企業が増加していることがうかがえます。

企業規模別に見ると、企業規模に関わらず「採用スケジュールが遅延する」が最多となっており、大企業で75％、中堅企業で73％、中小企業では55％となっています。次いで大企業では「対面での説明会を開催できない」（63％）、「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」（48％）が続いており、中堅企業では「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」（59％）、「対面での説明会を開催できない」（55％）など、いずれも半数以上となっています。一方、中小企業では、最も多い「採用スケジュールが遅延する」（55％）以外は、これに続く「対面での面接選考が実施できない」が45％、「合同企業説明会や学内企業説明会が中止」（38％）など、いずれも半数未満であり、大企業や中堅企業と比較すると各項目への影響を懸念する企業の割合が低いことがうかがえます。

ただし、「説明会や面接のオンライン化ができていない」については、中小企業の割合が32％と最も多く、早急な対応の難しさと他企業に対する出遅れ感を懸念する中小企業の焦りが感じられます。

8割以上の企業が「1カ月以上」の採用スケジュール遅延を予測

最も多くの企業が懸念しているのが「採用スケジュールが遅延」ですが、遅延を懸念する企業は、具体的にどの程度の遅延となることを予想しているのでしょうか。

最も多い遅延期間は「1カ月程度」で36%、次いで「1カ月半程度」が20%、「2カ月程度」が18％などで、「2カ月半程度」「3カ月以上」も加えた「1カ月以上の遅延」（以下同じ）を予想する割合が81％となっています［図表3］。

企業規模別に「1カ月以上の遅延」を予想する割合は、大企業88％、中堅企業84％、中小企業73％といずれも7割以上に上り、企業規模が大きいほど割合が高い傾向が見て取れます。前年より早期化が叫ばれていた2021年卒採用ですが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響は大きく、逆にスケジュールの遅延が避けられない状況となっています。加えて、感染拡大のペースが日々悪化し、「緊急事態宣言」の発令までに至った今、さらなる遅延を招くことは必至です。