HRプロとは30～50代の日本企業の課長897人が回答
調査は、正社員の部下を１名以上持つ30～50代の日本企業の課長を対象に、2020年2月12日から14日までの3日間、調査会社を通じてインターネットリサーチで実施し、897人から回答を得ました。報告書は無料でお送りします。入手を希望される方は、Ｗｅｂサイトからお申し込みください。【調査結果概要】
大半の課長がマネジメントの傍らプレイヤー業務も担っており、半数以上の課長はプレイヤー業務の割合が50%を超える結果となりました。具体的な時間の使い方としては、資料作成（社内向け）や会議といった内向きの業務が多かくなっていました。また、職場内の人員リソースが不足しており、部下の育成にも時間を割けていない現状が明らかになりました。
７割以上が「人の能力や資質は努力次第で伸ばすことができ」、「人は本来、責任を受け入れ自ら考え動く存在である」と考えています。また、部下育成に関しては、８割近くが「部下の強みを伸ばす」ことを重視すると回答しました。自身のリーダーシップの発揮スタイルについては、「率先垂範型」と「支援型」が拮抗しています。
過半数が「上位方針を自分の言葉に置き換えて職場メンバーに伝えている」とする一方で、上位方針と連動させた自職場のビジョン構築や、具体的な施策の策定を行っている課長は４割程度にとどまりました。また、メンバー個々人への働きかけについては、メンバーの特性に合わせた柔軟な対応をしている課長は半数を超えました。その反面、定期的にメンバー個々人とコミュニケーションの機会が取れている課長は４割程度にとどまりました。
過半数が「自身の職場は助け合う風土があり」、「メンバー個々人が責任をもって各自の仕事をやり遂げている」と捉えている一方で、３割程度が「異質な考え方や意見をもつ人を受け入れない時がある」、「失敗した人がいたら、その人が責められることが多い」と捉えています。
