サントリーがコロナ禍に対応するため「産業保健体制」を全面刷新。オンライン産業医面談などを展開

産業保健支援サービスを採用し、コロナ禍におけるグループ全体の健康経営を目指す

サントリーグループは、2014年に「健康づくり宣言」をし、看護職のエリア担当制の導入や、看護職との健康面談、社内向け健康情報サイト「Health-ma」を開設するなどの対応を行ってきた。加えて2016年からは、経営層がGCHO（Global Chief Health Officer：健康管理最高責任者）に就任し、新たに「健康経営」をスタートさせるなど、健康推進体制を強化している。具体的には、社内独自の禁煙施策をはじめ、世界中のグループ会社を対象としたグローバルウォーキングイベントの開催など、さまざまな取り組みを実施。また、中長期的な健康KPIを定めることで、従業員の心身の不調・疾患を未然に防ぐとともに、働き方改革と並行して「やりがいのある会社生活」と「プライベートの充実」双方の実現を目指している。

さらに2021年1月からは、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う従業員の健康不安の増加に対応すべく、メドピアが提供する「オンライン医療相談」サービスを導入。これにより、従業員とその家族が、健康上の疑問や不安を、チャットやビデオ通話でいつでも専門医に相談することが可能になったという。

一方、サントリーグループではこれまで、産業保健業務における体制構築や業務の遂行を統括する部門を設置せず、会社・事業場単位で個別に実施していた。そのため、各拠点の負担増加や、グループ全体で産業保健業務に関する統一した判断基準の作成が困難になるといった課題があった。同グループ企業に対するアンケート結果からも「健康経営の意義と必要性」を認識しながらも、業務コスト・負荷の両面から実施が不十分であることが判明している。このことから、グループ共通の基盤として産業保健体制を構築することで、コストと業務負荷を抑制しながら、健康経営を強力に推進できるという考えに至ったという。

これらを踏まえ、サントリーグループでは、各社が個別に配置していた産業医の体制を2021年4月に全面刷新。全国を9エリアに分割し、それぞれに「地区産業医」を配置したうえで、エリア内のグループ企業・事業場を横断して担当する「エリア担当制」に変更した。加えて、グループ内での判断基準を統一し、同一方針に基づいた産業医業務を実施するために、各エリアの地区産業医を統括する「グループ統括産業医」を設置。さらに、産業医面談ではオンライン面談を積極的に活用することで、面談を受ける従業員と産業医双方の時間と場所の制約をなくし、より効率的に対応できる体制を確立していくという。同グループでは、これらの取り組みにより、グループ各社で働く全従業員が、会社・勤務地に関わらず同等な支援を受けられるような体制の実現を目指していく考えだ。

コロナ禍で、医療・健康不安を抱えている人は多いかもしれない。そうした不安を少しでも払拭するため、オンラインの活用など、新たな産業保健体制の構築を検討してみてはいかがだろうか。