本稿では、2021年に実施されたインターンシップについて、前年と比べて「対面形式」を採り入れる企業が増えたことをデータでお伝えしますが、これから本格的な選考シーズンを迎えるに当たって、「対面形式」を予定していた企業も面接については、再び「オンライン形式」への変更を余儀なくされそうです。

「内定充足率9割以上」がまだ半数の中小企業

さて、今回は、HR総研が2021年12月に企業の採用担当者を対象に実施した「2022年＆2023年新卒採用活動動向調査」の中から、2022年卒採用の内定充足率、2023年卒採用の採用計画、インターンシップなどを中心に取り上げます。

まずは、2022年新卒採用活動の状況からです。「2022年卒は採用活動をしていない」企業のデータを除外して集計したところ、2021年12月時点における「2022年卒採用計画の充足率」は、全体では「100％以上」が最多で37％、次いで「90～100％未満」が23％となり、両者を合計した「90％以上」の充足率の企業は60％に達しています［図表1］。

企業規模別に見ると、従業員数1001名以上の大企業では、「100％以上」が最多で44％、次いで「90～100％未満」が32％となり、これらを合計した「90％以上」は76％と4分の3以上となっています。301～1000名の中堅企業では、「100％以上」が最多で35％、次いで「90～100％未満」が26％で、合計した「90％以上」は61％と6割を超えています。300名以下の中小企業では、「2022年卒は採用活動をしていない」企業が36％もありましたが、それを除いて集計すると、「100％以上」は34％と中堅企業とほぼ同じながら、「90～100％未満」が17％にとどまり、「90％以上」は51％と半数程度となっているとともに、「0％（内定者ゼロ）」と回答した企業が8％もあるなど、大企業や中堅企業と比べて採用活動に苦戦している状況がうかがえます。

2021年12月時点における「2022年新卒採用活動の継続状況」を見ると、上記のように内定充足率に大きな差がありながらも、企業規模に関係なく「（採用活動を）継続している」企業の割合は35％強となっており、残りの6割以上の企業は「（採用活動を）終了した」としています［図表2］。

中小企業では、内定充足率「90％以上」の企業は半数程度にもかかわらず、6割以上の企業が採用活動を終了しています。他の企業規模と比較すると、採用計画にほぼ達したから終了した企業だけでなく、計画を達成することを諦めて終了した企業も少なくないことが推測されます。