株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place to Work Institute Japan、以下GPTW）は、「職場をすべての働く人にとって “働きがいのある場”に変えていくことを通じて、よりよい社会の実現に貢献する」をミッションに掲げている。

事業内容のひとつが、今回発表された「働きがいのある会社」の調査及びランキングの発表だ。日本では2007年にランキングの発表をはじめ、今回が13回目。グローバルでは約60カ国、7,000社を超える企業が参加し、延べ500万人を超える従業員が回答。なお、用いている調査内容・評価方法は、世界共通だ。

2019年にランクインした企業の発表と合わせ、結果から見えてきた「働き方改革」の功罪や、新時代における働きがいのある会社に関し、同社の代表取締役社長である岡元利奈子氏、シニアコンサルタントの今野敦子氏、リクルートマネジメントソリューションズ組織行動研究所所長の古野庸一氏の3名による解説、講演の様子をレポートする。

働き方改革の功罪と働きがいのある職場づくり

Great Place to Work Institute Japanシニアコンサルタント・今野敦子氏

GPTWの調査の背景には、日本の労働人口の減少による一億総活躍社会実現の必然性があります。少子高齢化により深刻な人手不足が指摘されるなか、解消策として期待されているのが「働き方改革」です。働き方改革の柱は、「長時間労働の是正」「同一労働同一賃金の実現」「女性・シニア・外国人労働者など、多様な人が働ける柔軟な働き方の実現」の3本。今年4月には働き方関連法案も施行されました。

そこで、今回GPTWが調査で注視したのは、従業員視点から見た働き方改革の成果、改革が働きがいに及ぼす影響です。GPTWでは、働きがいは「働きやすさ」と「やりがい」の両輪で成り立つものだと考えています。さらに、その両輪を「信用」「尊重」「公正」「誇り」「連帯感」の5つの要素に分類し、5肢選択による設問で調査を行っています。

■調査結果：働きやすさは改善、やりがいは低下傾向に

調査の結果、働きやすさ得点が改善した企業は199社中104社で52％。37％が低下、11％が変化なしといった結果になりました。

58問の設問のうち、改善が見られた設問の上位5問中、トップ3はいずれもワークライフバランスに関するものでした。このことからも、各社の働き方改革の取り組みが従業員にも実感として届いていることがうかがえます。
一方で、やりがい得点が改善した企業の割合は、199社中78社。39％にとどまりました。低下した企業は54％、変化なしは7％。働きやすさ得点とは正反対に近い結果となりました。

そこで、GPTWでは「働きやすさを高めつつ、かつやりがいも高められた」企業と、「働きやすさは高まったものの、やりがいは低下してしまった」企業との違いについて比較分析を行いました。
両企業の回答結果で大きな差が開いた設問のうち上位5つは、経営・管理者層による従業員への情報や会社のビジョン・カルチャーの伝達、従業員同士の連帯感を高める取り組みに手間暇をかけているかどうかといった内容であるという結果が出ました。

働き方改革を始めた会社の多くが、真っ先に取り組むのは仕事の効率化です。そのなかで、社内イベントや面談は「無駄である」として削減されることも珍しくありません。その結果、残業時間を削減できた反面、一体感の欠如が起きていることがわかります。

働きがい向上のためには、労働環境の是正だけではなく、経営者が会社ビジョンやカルチャーを従業員に伝えること、職場の連帯感を高める取り組みにも手間暇を惜しまないことが、今後ますます重要になっていくでしょう。働き方改革、やりがい改革の両輪を進めることで、生産性の向上、イノベーションに繋げられるのではないでしょうか。

両輪の取り組みを推進している事例として、ベストカンパニー事例として東京海上日動システムズ、SAPConcurの取り組みについて紹介します。