大手企業では「採用ルール廃止」に反対派よりも賛成派が優勢

9月6日、弊社主催で経団連加盟企業が多い大手企業の人事役員・部長職だけでの新卒採用に関する勉強会がありました。その席上で「就職ルール廃止」に対する意見を、「なにがしかのルールはあるべき」「ルールはなくていい」「分からない」の3択で聞いてみました。勉強会の冒頭で聞いた際には、

　・なにがしかのルールはあるべき　 9名
　・ルールはなくていい　　　　　21名
　・分からない　　　　　　　　　　 6名

――という結果でした。勉強会の中では、HR総研の各種調査データを用いて、2019年卒採用の振り返りや2020年卒採用の予測、採用活動でのAI活用の動向、さらには今回の就職ルールに関する議論を2時間ほどした後、最後にもう一度同じ質問を投げ掛けてみました。すると、

　・なにがしかのルールはあるべき　 1名
　・ルールはなくていい　　　　　　24名
　・分からない　　　　　　　　　　11名

――となり、「なにがしかのルールはあるべき」との意見はわずか1名に。もちろん議論の中でその方向に誘導したわけでも何でもありません。「ルールはなくていい」派の人も増えましたが、それよりも増えたのは「分からない」との立場です。もはや新卒採用だけの議論ではなく、各社の人材戦略をどうするかという根本から考えないと、安易には決められないというものです。もっともな意見だと思います。

今回の中西会長の発言は、就職ルールを単なる時期の問題として考えるのではなく、各企業がそれぞれ自社の人材戦略の根本に立ち返って考え直してみる、いい機会を与えてくれたと言えそうです。

一方の大学側は、就職ルールの決定を経団連や企業側に委ねるのではなく、大学側としてルール案を取りまとめてみる、あるいは大学ごとに独自のルールを決めてみるなどの動きをしてみてはどうでしょうか。もちろん、最終的には、経団連が大学側との調整の結果、なにがしかの目安を設けるといった、就職ルールの完全廃止からは一歩後退した形に落ち着く可能性もまだ十分ありますが…。

8割の学生がインターンシップに応募

さて、今まさにサマーインターンシップの真っ最中かと思いますので、今回はHR総研が6月末に楽天「みん就」会員を対象に実施した「2019年卒学生 就職活動動向調査」の結果から、インターンシップに関連したデータをご紹介したいと思います。
※「みん就」会員は、早期から就職活動を開始する意識の高い学生の割合が多いため、他の就職ナビ発表の調査結果のデータよりも進捗率が高めに出る傾向があります。ご注意ください。

まずは、インターンシップへの応募状況を見てみましょう［図表1］。応募が「0社」の学生は、文系で20％、理系で21％、つまり残りの約8割の学生は何社かのインターンシップに応募していたことになります。応募数別に見てみると、「1社」だけという学生は、文系・理系ともに12％に過ぎず、残りの7割近い学生は複数社に応募しています。最も割合が多かったのは文系・理系ともに「3社」で、どちらも14％となっています。「11社」以上という学生が文系、理系ともに1割以上、中には「21社以上」という学生もいます。数年前までであれば、考えられない参加社数です。1Dayタイプのインターンシップが主流となり、セミナー感覚で参加している学生が増えていることがよく分かります。

次に、実際に参加したインターンシップの社数について見てみます［図表2］。応募したものの1社にも参加できなかった学生は、文系で3％、理系で5％にとどまり、ほとんどの学生は応募したインターンシップのうちいずれかには参加ができているようです。参加できなかった学生の中には、事前選考ですべて不合格になった者もいるでしょうが、せっかく合格したものの何らかの事情で当日参加ができなかった学生も含まれます。

参加した社数別に見ると、「2社」以上のインターンシップに参加した学生の割合は、文系で80％、理系でも72％に達します。かつては、企業はインターンシップを実施するだけでアドバンテージが得られたときもありましたが、複数のインターンシップに参加することがこれだけ当たり前になってくると、学生は当然、参加したインターンシップを比較するようになります。通常はインターンシップに参加することで業界理解や企業理解や進み、志望度向上につながることが多くなりますが、内容が陳腐で他社に見劣りするものであれば、かえって逆効果になることもあり得ます（後述）。プログラムの差別化と充実度が重要になってきます。