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「採用スケジュールの遅延」に影響が8割
「多少なりとも影響がある」とする企業について「影響の種類」（複数回答）を見ると、再調査では「採用スケジュールの遅延」が79％で最も多く、次いで「例年より説明会への参加者数が減少する」が54％、「日程再調整が多発し、人的負担が増える」が47％となっています［図表8］。ほとんどの項目について、初回調査より回答割合が大きく増加しており、採用活動に関わるあらゆる業務において懸念材料が見えてきていることがうかがえます。
企業規模別に見ると、どの規模でも「採用スケジュールが遅延する」が最多で8割前後に上っており、次いで大企業と中堅企業では「例年より説明会への参加者数が減少する」（68％、66％）、「日程再調整が多発し、人的負担が増える」（56％、53％）と続いています［図表9］。一方、中小企業では「採用スケジュールが遅延する」（76％）に次いで、「対面での面接選考が実施できない」が39％となっており、採用スケジュールの遅延への懸念が際立っていることがうかがえます。このように、採用活動においては、特に大勢の応募者を相手に活動を展開する大企業や中堅企業でさまざまな懸念が広がっています。
「採用活動での対策中・検討中」は大企業・中堅企業の7割
「採用活動への影響を考慮した対策の有無」については、再調査では「対策を取っている」が25％、「対策を検討中」が28％となっており、これらを合計した「対策中・検討中」が53％と過半数を占めていますが、初回調査時点では2割未満にとどまっていました［図表10］。「これから検討する予定」を合わせると、再調査時点では8割が対策に乗り出しており、初回調査時点では楽観視していた多くの企業も、ほんの2週間程度で採用活動の方針転換を迫られていることが分かります。
企業規模別に見ると、大企業と中堅企業では「対策中・検討中」の割合が7割であるのに対して中小企業では4割にとどまり、対策への動きにやや温度差が感じられます。やはり、懸念材料が多い大企業や中堅企業では、中小企業より早急な対策が必要になっているのでしょう。また、中小企業の中には、もともと採用活動時期を大手・中堅企業よりも遅く設定していた企業が少なくないことも、この差異の理由の一つといえるでしょう。
