半数に迫る企業がアフターコロナでも「リモートワーク環境」の整備を進めている
“働きやすい会社”に求められる要素の一つとして、「リモートワーク」が挙げられる時代になった。しかし、アフターコロナの今では再び「オフィス出社」に回帰しつつある企業も増えてきているようだ。そうした中、企業においてリモートワークのために整備された環境や制度は現在どうなっているのだろうか。※出典:https://www.lassic.co.jp
はじめにLASSICが、「2023年以降、会社のリモートワーク環境の整備はどうなったか?」と尋ねると、最多となったのは「コロナ禍中と比較して設備・機器、制度ともに変わらない」で33.3%だった。アフターコロナとなった今でも、リモートワークの環境を維持し続けている職場は多いようだ。
また、以下の回答を見ていくと、「コロナ禍中と比較して設備・機器の環境、関連する制度とも力を入れて整備している」(18%)、「コロナ禍中と比較して設備・機器の環境の整備には力を入れているが、関連する制度は変わらない」(15.2%)、「コロナ禍中と比較して設備・機器の環境は変わらないが、関連する制度には力を入れて整備している」(12.4%)と続いた。合計で45.6%の職場が、リモートワーク環境の整備を前向きに進めていることがうかがえる結果となっている。
一方で、「設備・機器は変わらないが、制度はコロナ禍前に戻った」との回答は9.2%、「設備・機器、制度ともにコロナ禍前に戻った」との回答は11.9%となり、合計で21.1%の企業でオフィス回帰が進んでいる様子もうかがえた。