大企業は半数以上がセミナーのオンライン開催を維持

次は、各企業が独自に開催するセミナーや説明会（以下、セミナー）の開催時期を見てみましょう。セミナーを開催した月、および開催予定の月を複数選択で回答してもらった結果が［図表3］です。

全体では、「22年3月」が最多で43％、次いで「22年4月」33％、「22年5月」31％と続き、「22年2月」は28％で「22年6月」と並んでいます。これに対して、企業規模別に見ると、規模による違いが鮮明に出ています。大企業では、「22年3月」と「22年4月」がともに最多で50％と半数の企業がセミナーを開催し、次いで「22年2月」が「22年5月」と同じく44％で続き、「22年6月」はそれよりも少ない38％となっています。「21年12月」と「22年1月」もそれぞれ26％、29％と3割近い企業が開催しています。前年の同時期調査では、「21年1月」と「21年2月」はともに15％しかなく、「1月」で14ポイント、「2月」に至っては30ポイント近く増加していることになります。大企業の活動早期化が顕著に表れています。

中堅企業では、「22年3月」が60％と全企業規模を通じて最も多くなっているものの、「22年2月」、「22年4月」、「22年5月」、「22年6月」などは大企業よりも少なく、「22年3月」に開催が集中していたことが分かります。中小企業では、開催月としての最多は他の企業規模と同様に「22年3月」ではあるものの、31％と中堅企業の半分程度にとどまります。「22年1月」や「22年2月」は2割にも届かず、「22年4月」から「22年6月」も23～26％と2割台です。中小企業で最も多かった回答は「開催しない」で、41％と4割を超えます。前年同時期調査では、「開催しない」とした中小企業は32％だったので、10ポイント近く増えていることになります。最初から個別対応、あるいは面接からスタートしてしまう企業が多くなったものと推測されます。

続いて、セミナーの開催形式を見ると、こちらも企業規模による違いがはっきりと見られます［図表4］。「すべてオンライン形式で開催」の割合は、中小企業で31％、中堅企業で40％、大企業では55％と半数を超え、中小企業と大企業では20ポイント以上の開きがあります。

ただし、前年同時期調査では、「すべてオンライン形式で開催」した企業の割合は、中小企業45％、中堅企業50％、大企業では64％に及びましたので、いずれの企業規模でも徐々にオンライン形式から対面形式へのシフトが進んでいることがうかがえます。

新型コロナウイルスの感染がやや落ち着きを見せる中でも、大企業では集客規模が大きくなることもあり、対面形式に踏み切れずにオンライン形式を維持した割合が多かったようです。中には、会場費などの開催コストや労力の低減、遠方学生の参加のしやすさなどを考慮して、オンライン形式のみとした企業もあるでしょう。これらの企業は、コロナ禍がさらに収まったとしても、もはや対面形式には戻さない可能性も少なくないと思われます。

オンライン形式のセミナーを開催した企業を対象に、セミナーの配信形式を確認したところ、いずれの規模の企業においても「ライブ配信」が7～8割以上と圧倒的なシェアとなっています［図表5］。

さらに、「ライブ配信と録画配信の両方」と回答した企業も、ライブ配信した内容をそのまま録画して配信しているものが大半で、録画配信用にわざわざ収録した企業は少ないものと推測されます。それも合わせれば、ほぼすべての企業がライブ配信で行っていると考えてもよさそうです。学生が好きな時にいつでも視聴できる「録画配信」は学生には便利であるものの、企業としては一方的な説明の垂れ流しになってしまう「録画配信」ではなく、参加学生との質疑応答が可能な双方向の「ライブ配信」のほうが重宝されているということなのでしょう。

人事担当者向けのオンラインセミナーでも、いつでも見られる「録画配信」は、申し込みはしても結局はいつまでも見ないという、採用担当者自身の経験が反映されているのかもしれません。実際、弊社が主催する人事担当者向けのオンラインセミナーも、「ライブ配信」と「録画配信」では、申込者数に対する視聴者数の割合は、圧倒的に「ライブ配信」のほうが高くなります。「録画配信」の視聴可能期間が1カ月間設けたとしても同様です。