無料

採用担当者が鍛えるべき「採用力」5大要素と身につけ方

採用担当者が鍛えるべき「採用力」とは何か徹底解説!

採用担当者が鍛えるべき「採用力」5大要素と身につけ方
費用: 無料
開催形式: オンライン(ライブ)
備考: ※お申し込み後、メールで視聴用用URLをお送りいたします。
視聴URL連絡方法: ・HRプロマイページ上でご案内
提供会社: 株式会社インタツアー

このセミナーの主な対象者

企業の人事採用ご担当者様・責任者様・経営者様

対象職種: 面接官・リクルーター 人事・労務
対象階層: 経営者・経営幹部 管理職 リーダー・主任・マネージャー 中堅社員

日程・申込

日程情報はありません。

セミナー概要

このセミナーのポイント!

〈こんな方におすすめ〉
・採用実務担当として、自分の採用力を高めていきたい方
・採用チームの採用力を向上させたい人事マネージャーの方
・人事としてキャリアステップしていく上で採用力の全体像を掴みたい方

「採用成功」は「企業力」と「採用力」の掛け合わせだと言われています。
「企業力」とは、知名度や規模、シェア率、給与や福利厚生などのスペック面
「採用力」とは、採用成功を実現するための実行力
「企業力」を短期間で大きく向上させるのは難しいですが、
「採用力」として、担当者個々が能力形成することで、採用成功に近づけることは可能です。
若者の就業観が目まぐるしく変わり、超売り手市場とも言われる今の採用市場において、
採用担当者が鍛えるべき「採用力」とは何か。
今回のセミナーは、(一社)日本採用力検定協会の理事を務める曽和利光氏((株)人材研究所代表取締役社長)に加え、その賛助会員企業3社によるパネルディスカッション形式で、徹底解説いたします。

登壇講師

  • 曽和 利光

    曽和 利光氏

    一般社団法人 日本採用力検定協会 理事

    株式会社人材研究所 代表取締役社長。情報経営イノベーション専門職大学客員教授。ビジネス心理学会理事。京都大学教育学部心理学科卒業。リクルート人事部ゼネラルマネージャー、ライフネット生命部長、オープンハウス組織開発本部長と、人事・採用部門の責任者を務め、主に採用・教育・組織開発の分野で実務やコンサルティングを経験。「著書に定着と離職のマネジメント」「人事と採用のセオリー」(セシム)など。

  • 吉川 安由

    吉川 安由氏

    株式会社パフ 代表取締役

    2001年株式会社パフ新卒第1期生として入社。2011年同社執行役員、2017年取締役、2019年取締役副社長、2009年に代表取締役社長に就任。コンサルタントとして、年間30社のべ600社程度の企業の新卒採用支援を行う。信念は「学生のことを誰よりも熟知している採用コンサルタントであること」。

  • 山崎 俊明

    山崎 俊明氏

    株式会社タレントアンドアセスメント 代表取締役

    "1973年、大阪門真市生まれ。大阪大学卒業後、株式会社大正銀行(現徳島大正銀行)に入行。優秀外交賞を最短記録で受賞。その後、アクサ生命保険株式会社に入社。世界の生命保険金融サービス専門職トップクラスのメンバーで構成される副部長を全て最年少で歴任、スカウト、トレーニング等に従事。2011年、株式会社T&Aパートナーズを設立。2014年、株式会社タレントアンドアセスメントを設立、代表取締役に就任。【著書】『成功者への手紙』(総合法令出版)、『すべての成功はこの手紙から始まった』(メディアサーカス)『戦略採用』(東京堂出版)、『AI面接#採用』(東京堂出版)

  • 作馬 誠大

    作馬 誠大氏

    株式会社インタツアー代表取締役社長

    2006年経営企画職として綜合グループに入社。人事考課制度構築や複数の新規事業開発に携わり、2020年より株式会社インタツアー代表取締役社長に就任。神戸大学 准教授・服部泰宏氏と活動をともにした、企業の採用課題に科学的観点からアプローチする「採用学」や立教大学客員教授として取り組んだ学生向け「グローバル・リーダーシップ・プログラム」での経験に基づき、企業と学生、双方の課題解決を叶える新卒採用領域に特化するプラットフォーム「インタツアー」を開発。学生と企業が短期集中で互いの自己PRを行い、取り合いを繰り広げることでミスマッチが起こりやすい従来型の新卒採用を変えるべく、学生と企業が早期からつながりを持つ「リレーション型採用」を提唱し、より本質的な新卒採用を支援している。

会社情報

社名 株式会社インタツアー
住所 東京都港区浜松町2-4-1
世界貿易センタービル南館16階
代表者 代表取締役 作馬誠大
資本金 4億円 ※グループ連結(キャムコムグループ)
売上高 1,292億円(2023年3月末 グループ合算)
従業員数 25名

  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー