総デジタル化時代、人事の取り組みがビジネスの成否を分ける 〜日本企業の人事部門が抱える課題は何か〜
KPMG コンサルティング株式会社 IT アドバイザリー 執行役員パートナー 浜田 浩之 氏
KPMG コンサルティング株式会社 ピープル＆チェンジ パートナー 大池 一弥 氏
＜インタビュアー＞ProFuture株式会社 代表取締役社長 寺澤康介
昨今急激に進むデジタル化の潮流は、従来のビジネスや組織、人事のあり方を大きく変えようとしている。一方、日本ではテクノロジーの導入に未だ二の足を踏んでいる企業が少なくない。果たしてそこにはどのような要因が隠されているのだろうか。そこで今回は、テクノロジーを活用した業務改革支援を行うKPMGコンサルティング株式会社より、人や組織の変革のスペシャリストである大池氏と、IT部門の変革スペシャリストである浜田氏に、デジタル時代が組織や人に与える影響や、日本企業が抱える課題を語っていただいた。
デジタル時代の到来は組織・人材に何をもたらすのか
デジタル時代が到来し、今や多くの企業がデジタル・ディスラプション（デジタル時代の創造的破壊）に直面していますが、果たしてデジタルの存在は、これまでのビジネスや組織のあり方にどのような影響を及ぼすのでしょうか？
昨今「AI」、「IoT」、「VR」、「RPA」など、さまざまなデジタル技術がビジネスに活用され、新しいサービスやビジネスモデルが生まれてきている状況です。そのバリエーションは多岐にわたり、代表的なものとしては人事領域における「HRテック」、金融領域における「フィンテック」、教育分野における「エデュテック」、農業分野における「アグリテック」などが挙げられます。まだ過渡期ではありますが、ベンチャーが生み出すデジタルを活用した新しいビジネスモデルが大企業の従来のビジネスモデルや収益を脅かしているのは周知の事実でしょう。当然そうした従来型の企業の中にも、デジタル化によるビジネスの変革に対応しようとしているところは見受けられますが、やはりどこから手をつけたらいいのか分からず模索している企業がまだまだ多いように感じます。
あらゆるビジネスにおいてデジタル化の波は避けては通れません。それは経営者、現場で働く人たちが共有している認識だと思います。しかし同時に、「具体的に何をしたらいいのか」「自分たちに何ができるのか」という声も多く、組織として方向性やコンセンサスが固まっていないのが実状でしょう。また人材的な観点で見ると、今どきのデジタル世代の若い人たちは、仕事やキャリアに対するマインドセットが従来の終身雇用を前提とした人事制度の中で働いてきた世代とは大きく異なり、同じ枠組みの中で捉えることが難しくなってきています。新しくデジタル世代に合った制度を作るのか、あるいは従来の制度に融合できるような仕組みを作るのか、早急に対応を考えなければなりません。
HRサミット2018での講演情報
| G3 | 9/19(水)12:55 - 13:55 | ポスト働き方改革：働き方改革の先にあるもの |
|---|---|---|
| A10 | 9/20(木)14:10 - 15:20 | 総デジタル化時代、人事の取り組みがビジネスの成否を分ける |
| B15 | 9/21(金)12:55 - 13:55 | 人が集まる会社、離れる会社 |
情報システム設計・開発の経験を経て、約20 年にわたり業務・システムの最適化計画 の策定、大規模システムプロジェクト管理等のコンサルティングを実施。
・組織・人材マネジメント領域で 22 年以上の経験を有する。 ・PwC, IBM Business Consulting Services, IBM, Mercer を経て現在に至る。 ・人事戦略策定、人事制度設計、グローバルタレントマネジメント、人材開発・人材育成、 人事システム導入支援、働き方改革支援の領域で 数多くのプロジェクトを推進。
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