「インセンティブ（Incentive、直訳すると「報奨」「奨励」「刺激」を意味する）」とは、社員や組織の意欲を引き出すために、外部から与える刺激のことをいいます。

インセンティブには様々な形があります。代表的なのは金銭的インセンティブです。最も具体的でわかりやすいため、企業において最もよく用いられる形です。基本的な給与のほかに、ノルマや目標に対する個人もしくは組織の成果に準じて支払われる「インセンティブ・システム（Incentive system）」があります。

例を挙げると、一定の基準に基づいて利益配分を行う「プロフィット・シェアリング（Profit sharing）」や、自社の株式を購入する権利を与える「ストック・オプション（Stock option）」などがあります。
因みに、日本企業で支払われるボーナス（賞与）は、微々たる変動はあっても毎年ほぼ確実に一定額が支払われているため、インセンティブというよりも固定給与としての特色のほうが強いと言えるでしょう。

金銭的インセンティブは少なければ社員の不満を引き起こし、多すぎても社員のモチベーションアップの効果が薄れることもあります。社員が納得できる額のインセンティブを確保できれば、そこから先は金額的な報酬よりも職務の面白さややりがいを重視することもあるからです。

金銭的インセンティブに次いで用いられるのが、名誉、地位や権限を与える社会的インセンティブです。達成した成果が高く評価されることは、社員や組織のモチベーションを更に高め、企業に対する帰属意識やコミットメントも生み出します。また、地位や名誉に関係なく社員が希望する職務環境を整え、それに付随した責任や権限を譲渡することもインセンティブになります。自己実現の場を与えられることは社員のやる気を向上させ、生産性アップにもつながります。

上記のように企業内で使われるインセンティブの他にも、試供品の提供や懸賞の開催によって売り上げアップを図る「消費者インセンティブ」や、流通業の中で取引量や金額に応じた割引を行う数量割引やリベートを支払う「トレードインセンティブ」があります。トレードインセンティブの代表例として携帯電話の販売があります。

数万円する携帯電話を破格値で消費者に提供できる裏には、携帯電話会社が販売業者に支払うインセンティブが存在します。携帯電話が売れるたびに支払われる報奨金のおかげで、販売業者は仕入れ価格を安く抑えることができます。安く携帯電話を購入できるため契約者を獲得しやすくなり、結果、携帯電話会社にとってもメリットがあります。