株式会社ダイブは2020年8月6日、「ダイバーシティ&インクルージョン推進に関する意識調査」の結果を発表した。この調査は、株式会社エイムソウル、株式会社グローバルトラストネットワークス、コネクティー株式会社との共同で行われたもので、調査期間は2020年6月25日~7月10日。日本での在留・就労経験のある外国籍人材、全34ヵ国・223名から回答を得た。これにより、ダイバーシティ&インクルージョンに関する企業の意識と実態が明らかになった。
また、「外国籍人材をマネジメントする際に有効な取り組み」を聞くと、愛着が湧くのに効果的なのは「宗教や生活習慣などのワークライフバランスに配慮する」、仲間意識を育むには「気軽に関わり、頼れるようにする」、貢献意欲を高めるには「食事や飲み会などの場に誘う」など、インフォーマルな関わりが有効であるという回答が得られた。
一方、「日本社会の異質な部分」に対しては、「ハッキリものを言わない」、「無駄が多い」などがあがった。このような日本独自の体質や組織文化に対して、違和感を強く抱いているようだ。
労働力不足だけでなく、グローバルでの競争力を高めるため、企業にもさまざまなバックボーンを持つ人材の登用が求められている。企業は、国籍や性別に関わらず働きやすい環境づくりに必要な対策を考え、同質的な場から多様性のある場へと転換させていくことが、より一層求められそうだ。