富士通の人材マネジメント変革をリードするEmployee Success本部長の阿萬野 晋氏に、「世界中どこでも成果が出せる人と組織を創出する」をミッションに掲げ、法人向けグローバルリーダーのアセスメント・育成サービスを展開する株式会社プロゴス 取締役会長 安藤 益代氏が、話を聞きました。
プロフィール
阿萬野 晋氏
1992年富士通に入社。事業部門担当人事を経て、04年以降は幹部社員、一般社員制度企画を主導。09年から4年間、Fujitsu Asia Regional HR Directorとしてシンガポールに駐在。帰任以降はグローバル人事やプロダクト事業担当人事を統括し、20年には労政部長として新たな働き方「Work Life Shift」を含む労務政策全体を統括。21年4月より現職にて、ジョブ型人材マネジメントをベースとした採用から育成、キャリアオーナーシップやポスティングなどの成長支援、人事制度企画を主管、部門DXOfficerを兼任。
富士通株式会社 SVP Employee Success本部長
安藤 益代氏
大学卒業後、野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て渡米。シカゴ大学大学院(国際関係論MA)、ニューヨーク大学経営大学院(MBA)ならびにNY日系証券会社勤務を経て帰国後、英語教育・グローバル人材育成事業に25年以上従事。英語アセスメント団体ならびにEdTech企業の執行役員を経て2020年より株式会社レアジョブに参画。レアジョブグループにて2022年4月より現職。ISO 30414リードコンサルタント・アセッサー。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招へい研究員。
株式会社プロゴス 取締役会長
富士通の変革のため、人材マネジメントの仕組みをフルモデルチェンジ
安藤氏 富士通グループ様は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていく」というパーパスのもと、「 IT企業からDX企業への転換」 をグローバルスケールで進めていらっしゃいます。それを支える人的側面では、ジョブ型人事制度や社内ポスティング、グローバル共通の人事制度を実現していらっしゃいます。その中で、阿萬野様が管掌されるEmployee Success 本部は、グループ全体にどのような変革を興そうとしているのでしょうか。阿萬野氏 以前の富士通は、お客様企業の個社ごとの課題解決を行っていました。しかし今は、その枠を飛び越えて社会課題の解決にフォーカスしたビジネスの推進が不可欠です。そこで2021年に新たな全社事業ブランドとして「Fujitsu Uvance」を発表しました。2030年の世界からバックキャストして社会課題の解決に必要な7つの重点注力分野と5つの技術領域を定めています。これを日本国内のみならず、グローバルに展開していきます。
行動が変わると、マインドセットが変わります。そしてそれが文化となり根付いていきます。よくマインドセットを変えると行動が変わるという話がありますが、それでは変化に気の遠くなるほどの長い時間がかかるのではないでしょうか。まず行動して体現することで、リアルにビジネスが変わる様子を目の当たりにすれば、考え方も整っていくはずです。それが企業文化となり、パーパスの実現となるのです。そのための環境を整え、仕組みをつくり、人材マネジメント変革を興すことが、私たちEmployee Success 本部の役割です。
安藤氏 富士通グループ様では、HR Vision として、「社内外の多才な人材が俊敏に集い、社会のいたるところでイノベーションを創出する企業へ」を掲げていらっしゃいます。具体的にはどのような取り組みをされていますか?
阿萬野氏 HR Visionの実現のために、3つのありたい姿を掲げています。「全ての社員が魅力的な仕事に挑戦」「多様・多才な人材がグローバルに協働」「全ての社員が常に学び成長し続ける」です。こういう状態を築くためのファンダメンタルとなるのが、グローバル・グループワイドな人事基盤です。これを整えるために、2020年からジョブ型人材マネジメントの仕組みを導入しました。つまり、富士通の変革のために、人材マネジメントの仕組みをフルモデルチェンジしたのです。
グローバルリーディングカンパニーの中核人材に求められるビジネススキルとは
安藤氏 人材マネジメントの仕組みの変革により、異なる地域や国での人事制度の統一を図り、グローバルな人材の配置や管理が進んでいると思います。今、どんな手ごたえを感じていらっしゃいますか?協力:株式会社プロゴス
この後、下記のトピックが続きます。
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●HR ビジョンを実現する上で Employee Success 本部に課せられたミッションとは
●日本企業のグローバル化を阻害する要因ととるべき対策
●グローバル部門の人的成果創出力のアセスメントが 人材マネジメントに与えた好影響
●社員の能力開発には、「自身の現在地の可視化」が欠かせない
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