大学生と大学院生における多数派の傾向はほぼ同じですが、全29項目の中で1項目だけ多数派が異なる項目があります。それは、「貢献と報酬の関係」の中の項目8に関するもので、「A：給与は高いが、個人間で待遇に大きく差がついたり、降格になったりする可能性は大きい」、「B：給与は低いが、個人間で待遇に大きく差がついたり、降格になったりする可能性は小さい」という項目です。この項目では、大学生はBが多数派であり、大学院生はAが多数派という結果となりました。ただし、項目9において、「A：評価の良し悪しによって給与が大きく変化する」、「B：評価の良し悪しによって給与があまり変化せず、安定的な収入が得られる」では、どちらもBが多数派となっており、項目11の「A：入社直後の給与は低いが、長く働き続けることで後々高い給与をもらえるようになる」、「B：入社直後から高めの給与をもらえるが、長く勤め続けてもあまり給与が増えない」でも、どちらも年功序列制度の特徴であるAが7割以上を占めるなど、現代の若者が競争をあまり好まない、保守的な意識であることが垣間見える結果となっています。

前年と変わらぬ面接社数

さて、今回は前回に引き続き、HR総研が「楽天みん就」と共同で実施した「2024年卒学生の就職活動動向調査」（2023年6月1～12日）の結果を紹介します。

まずは、面接を受けた企業数について、文系・理系別に2023年卒のデータと比較しながら見ていきましょう。文系において最も多かったのは、2023年卒と同じく「10～14社」で、その割合は20％に上ります[図表1]。次いで、「4～6社」が19％、「7～9社」が15％と続きます。いくつかのポイントにわずかな差異が見られますが、全体的な傾向は2023年卒とほぼ変わりません。「10～14社」から「30社以上」までを合計した「10社以上」で比較してみても、2023年卒と2024年卒ではどちらも45％で変化がありません。したがって、面接社数は前年とほぼ変わらないといえるでしょう。

次に理系を見てみると、最も多かったのは「4～6社」の29％で、それに次いで「1～3社」が24％となっており、それぞれ28％、23％だった2023年卒とほぼ同じ割合です[図表2]。また、「10社以上」の割合も比較してみると、2023年卒が29％に対して、2024年卒も28％とほぼ同じです。文系と同様に前年との比較ではあまり変化は見られません。

文系と理系を比較すると、理系は「1～3社」と「4～6社」の合計が53％と過半数に達し、一方で「10社以上」は3割未満です。これに対して、文系はそれぞれ33％と45％で、面接を受けた社数においては大きな差が見られ、理系のほうが文系よりも面接を受けている企業数は少ないことが分かります。