グローバルな人事情報の活用が世界基準のサービス創出に必要だった

――日本発のグローバル企業である貴社が、人事システムを一新するというのは、まさに一大プロジェクトだと思います。どのような背景でこの取り組みがスタートしたのでしょうか。

黒田真二氏（以下、黒田）　楽天では「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする。」ことをミッションとして掲げています。そして国籍や性別に関係なく多様な人材が繋がり合い、変化・成長を促進していくことでイノベーションを生み出そうとしています。このような考えから2010年に楽天のグローバル化が本格化しました。英語を社内公用語にし、国内外の様々な会社を積極的にグループ化していきます。

日本の楽天はグループの本社(or本拠点)であり、国籍を超えた各国グループ企業のマネジメント層と横の繋がりを構築しています。そのため、当時の人事部門が新たな人事システムを導入。会社ごとにまとめられていた人事情報を、グローバル全体で集約、管理する格好でどこにどのような人材がいるのかを掴んできました。

データに基づき、広い視野で現場のニーズに合った人材採用、育成、定着を図るためには、人事に関する情報を即時に得られる必要があります。しかし当初のシステムを5～6年にわたって運用する間に、タイムリーに情報が手に入らない、ローカルのシステムが引き続き並行稼働されており情報の品質にばらつきがある、といった課題が浮き彫りになりました。そこで海外の拠点や現地法人の理解が得られ、多様な人材の誰もが使いやすい、そんな人事データの統一基盤を構築しようというのが今回のグローバルでの人事システムの刷新にいたったきっかけです。

椎野恭平氏（以下、椎野）　楽天本社が使っている人事システムと、海外グループ会社のシステムが異なると、同じ切り口でデータを抽出しようとしても、ずれが生じてしまい認識が合いません。つまりミスコミュニケーションが生じやすいのです。「グローバルイノベーションカンパニー」を目指す上で、楽天ではグローバル全体での人的資源の状況を横断して、数的に把握する必要があると考えています。しかし、取り出した各国のデータを比較するには、かなりのリードタイムと工数がかかっていました。

グローバルでデータ基盤を一本化すると、抽出が容易になるだけでなく、重複入力を防げます。そしてデータを扱う経営層、マネージャー、人事担当者の一人ひとりにまで、より正確かつ最新の情報を提供することが可能になります。そこで2017年に人事システム刷新のプロジェクトを立ち上げ、1年で導入し、運用を開始しました。これは対象国20カ国、グループ100社、従業員35,000人を超える、楽天としても初めての大掛かりな一斉導入となりました。