6月5日 (木) 13:30 - 14:30（提供：株式会社ジェイティービー）
選ばれ続ける企業になるための人財育成術
ホスピタリティ・モチベーションを高める実例紹介 
経済社会環境のグローバル化が進展する中、クライアントの要望に的確に応えるだけでなく企業価値の向上に貢献し、選ばれ続ける真のビジネスパートナーとして、深い信頼を得る社員をどのように育成していくべきか、JTB独自のホスピタリティ・モチベーションメソッド等を活用した取組み事例を中心に説明いたします。
- 成長意欲の高い社員が顧客の満足度を高める
- 企業は顧客にサービスや商品を提供しますが、そのサービス、商品の提供のすべてに人が介在しています。したがって継続的にお客様の満足度を高め、選び続けてもらうためには、人＝社員のインプットの場創り（知識・経験の拡充）を行い、モチベーション（内面）とホスピタリティ（マーケット）を高めることが必要です。 ここで勘違いしがちなのは、モチベーションとホスピタリティを高めるのは、社員の満足度を高めるためではないということです。高めるのは社員の成長意欲です。今日より明日を目指す成長意欲の高い社員が顧客の満足度を高めるのです。
- ヒューマンキャピタル経営における社員の知恵
- 資本主義におけるキャピタル（資本）の概念が変化したとも言えます。かつての利益の源泉は、ファイナンシャルキャピタル（金融資本）でした。株主から預かっているお金を元手に利益を生み出しました。しかし今日の資本モデルは異なります。ヒューマンキャピタル（人的資本＝知的資本）の時代に変わったのです。社員から預かっている知恵を元手に利益を生み出しているのです。 しかしこの知恵を出してもらうのが難しいのです。知恵は強いられて湧くものではなく、自律的に生み出されるものです。だから工夫が必要です。株式会社サトーの工夫をご紹介しましょう。昨晩にこの4月に法政大学総長になられた田中優子さんにお目にかかりました。田中さんはサトーという会社の社外取締役を10年間務めておられます。サトーはバーコードで有名な一部上場企業であり、社員に「三行提報」を毎日出させることで有名です。思いついたアイデアを短い文字数で出しなさいという制度です。 「三行提報」という制度は以前からあったのですが、提出率は70%程度だったそうです。ところがアイデアが成功すればインセンティブを出すことにしたら全員が毎日出すようになったそうです。こういう事例にも社員が自律的に知恵を出す仕組みづくりのヒントがあります。
- JTBが人材育成メソッドを手がける理由
- さて、みなさんの中には、なぜJTBが人財育成メソッドを手がけているのかについて疑問を持つ方がいると思います。JTBグループはグループ全体で178社、2万5000人の社員がおり、取扱高は1兆2354億円です。ただ事業は旅行業だけではありません。 2006年に機能別、エリア別に分社化し、現在のJTBは総合旅行業（ツーリズム）ではなく交流文化事業（ライフスタイル）のグループ経営を行っています。 わたしの属するJTBコーポレートセールスは取扱高1500億円で、社員数は1732名。事業領域としてはトラベル事業「旅のチカラ」で培ったノウハウを基に法人様の課題解決を行っており、イベント事業、会議・研修事業、地域交流事業、マーケティング・プロモーション事業、グローバルビジネスサポート事業、ソーシャルソリューション事業と多岐にわたります。 そしてモチベーション・ホスピタリティにおける豊富な知見を活用し、自律創造型人材を育てる人材育成メソッドを提供しているのです。 また、わたし自身は4年前までJTBモチベーションズという会社の社長を務め、モチベーションコンサルタントでした。企業から「わが社のハイパフォーマーのインタビューをして欲しい」という依頼があり、先日ノートを確認したら17年間で950名のインタビューを行っていました。
レポートはまだ続きます。気になる内容の続きはダウンロードしてお楽しみください。
- モチベーション向上策の3大カテゴリー
- イノベーションへのモチベーション、社会的価値向上へのモチベーション
- ホスピタリティが他社との差別化を実現する
- 6つのホスピタリティレベルを経年で評価する
- 体験型インプットの後のアウトプット
- 成長欲求を刺激する3つのポイント
提供：株式会社ジェイティービー
講師紹介
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株式会社JTBコーポレートセールス 常務取締役 マーケティング部長
大塚 雅樹氏1986年ジェイティビーに入社。法人営業を経て、社内公募により本社市場開発室へ異動。1993年に国内初のモチベーションコンサルティング会社であるジェイティービーモチベーションズの立ち上げに中核メンバーとして関わる。2004年に同社代表取締役に就任。その後、2010年JTB法人東京（現JTBコーポレートセールス）取締役、2014年常務取締役。首都圏近郊の法人営業部門を率いて様々なクライアントの価値向上への貢献を推進中。