「エンプロイアビリティ（employability）」とは、雇用され得る能力のことで、Employ（雇用する）とAbility（能力）を組み合わせた言葉です。

一般に転職できるための能力を示し、エンプロイアビリティが高いと、転職や再就職の際に有利になるといわれています。企業内外を越えた労働市場におけるビジネスパーソンとしての価値ともいえます。エンプロイアビリティは、1980年代以降の米国で登場した概念で、社会情勢の変化から企業が労働者の長期的雇用を保障できなくなり、長期雇用に代わる発展的な労使関係を構築するために、他社でも通用する能力を開発するための機会を提供するというものです。

日本においても、終身雇用制度の崩壊や近年の雇用環境の変化に伴い、脚光を浴びるようになりました。
企業は、従業員のエンプロイアビリティを向上させる環境や機会を提供することで、優秀な人材の流出を防ぐ努力をしています。これは、逆に優秀な人材の流出に繋がりかねませんが、雇用の流動化が進んでいる現在、エンプロイアビリティを身につけ、自己の評価を高めてくれる企業に魅力を感じる人は多いようです。
こういった企業を、エンプロイメンタビリティ(Employmentability)の高い企業といい、「企業の雇用する能力」が高いことを指します。

厚生労働省の調査研究によると、エンプロイアビリティの能力は次のように定義されます。

A 職務遂行に必要となる特定の知識・技能などの顕在的なもの
B協調性、積極的等、職務遂行に当たり、各個人が保持している思考特性や行動特性にかかわるもの
C動機、人柄、性格、信念、価値観などの潜在的な個人的属性に関するもの

このうち、Ｃについては、個人的かつ潜在的なものであり、これを具体的・客観的に評価することは困難と考えられるため、エンプロイアビリティの評価基準として盛り込むことは適切ではなく、Ａ、Ｂを対象に評価基準をつくることが適当である、と厚生労働省は報告しています。

重要なのは、どこで何年働いたかではなく、そこで、どのような知識を蓄え、どのような成果を上げる事ができたかであり、専門能力、コミュニケーション能力、対人関係構築能力など、座学だけでは身につけがたいものを、実際の仕事を通して、スキルとして習得していくことが大切です。日常の中で、今、鍛えられる専門性を明確にし、それを職務に落とし込み、コミュニケーション能力を磨くことで、プレゼンテーションスキル、傾聴スキルを身につけ、仕事を円滑に進めていくために、対人関係のスキルに関しても高めていくといいでしょう。

エンプロイアビリティを強化するためには、ただ業務をこなしていくのではなく、常に自分の舵をしっかりとり、目標を意識しながら職務を遂行していくことが大切です。