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ProFuture代表の寺澤です。 年明け以降、オミクロン株を中心とした新型コロナウイルスの感染急拡大が続いており、東京では1日の感染者が2万人を超え、全国では10万人を超える日も出てきました。2月6...
2022/02/28
「健康経営」に取り組みはじめたいなら、まずは「健康経営優良法人」の認定取得を目指してはどうでしょうか。「何も手を付けていないのに、健康経営優良法人の認定取得なんてまだ早い」と思われる人事の方や、「健康...
2022/02/28
「ロールモデル」とは、一般的に考え方や行動の規範になる人物を意味する。企業内では高いスキルを持ち、他の従業員の手本となる人物を指すことが多い。また、最近では、人材育成や組織活性化、そして女性活躍のため...
2022/02/25
組織や集団は「優秀な2割」、「平均的な6割」、「貢献度の低い2割」で構成される。こうした考えを言い表したのが「262の法則」である。ただし「貢献度の低い2割」を切り捨てても組織全体の生産性が上がるわけ...
2022/02/25
ウェルビーイング(Well-being)という言葉が、人事界隈でも話題です。数年前から、外資系企業の人事担当者を中心に重要性が語られていましたが、最近では、日本企業内でも「ウェルビーイング」について話...
2022/02/25
「管理職」とは、企業内の一定の範囲内で業務についての権限を持つ者を指す。企業によって呼称は異なるが、部門であれば「部長」、課では「課長」に当たる人物が管理職とされることが一般的だ。管理職は経営層として...
2022/02/24
会社も個人も変化の激しい世界を生き抜かねばなりません。会社という組織体は事業という大海原を、そして個人はキャリアという大海原を渡っていきます。羅針盤も持たずにその航海に出るとすれば、それはあまりに危険...
2022/02/24
近年、医療の進歩によって、治療しながら仕事を続けられる状況になっています。しかし、職場における理解や支援体制が不十分なことによって、疾病を抱える労働者が、「働き続けたいのに離職に至る」というケースもあ...
2022/02/24
出産・育児による従業員の離職を防ぎ、希望に応じて男女とも仕事と育児を両立できることを目的に、「育児・介護休業法」が2021年に大きく改正されました。企業には、従業員が育児休業を取得しやすくするための環...
2022/02/22
障がい者雇用の法定雇用率が未達成であり、改善が見られない状況が続くと、最終的に企業名が公表されます。企業名公表を避けるために、障がい者雇用に取り組もうと努力する企業が大半ですが、中には「社名を公表され...
2022/02/17
2022年1月から、健康保険の任意継続被保険者制度の改正が行われている。その結果、退職した従業員が「健康保険の任意継続」から「国民健康保険」に移行し、保険料支出を軽減することが容易になったようである。...
2022/02/17
持続的な企業の成長に向けて、「MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)」の概念が注目されている。ますます変化の激しい時代を迎えているだけに、意思決定も複雑となってきている。そうした状況下でも、マネジメ...
2022/02/16
2021年12月1日、「事務所衛生基準規則及び労働安全衛生規則の一部を改正する省令」が公布され、職場の衛生基準が見直されることとなりました。働く上で、職場の環境が大切なことは言うまでもありません。そこ...
2022/02/15
此の所、コンプライアンスに関する社内研修をさせていただく機会が増えてきています。企業の「ガバナンス強化」を目的とする取り組みに触れる中で、いわゆる「風通しの良い会社」とそうでない会社のはっきりした違い...
2022/02/14
法人の代表取締役が加入する厚生年金では、老後の年金はその加入記録に基づいて金額が決定されるのが原則である。ところが、2022年4月からは法改正により、加入記録に基づく年金額を倍近くに増額させて受け取る...
2022/02/09
グロービス経営大学院教員が2022年の注目トピックを取り上げるシリーズ。今回は「組織・リーダーシップ」編です。続くコロナ禍やDXの潮流により、人々の価値観や働き方は大きく変わりつつあります。そんな中、...
2022/02/09
働き方・雇用関連の話題では「メンバーシップ型」vs.「ジョブ型」の議論がかしましく、聞き飽きてきた方も少なくないでしょう。両者の位置づけは今、二択の議論というよりは「メンバーシップ型からジョブ型へ」と...
2022/02/08
従業員に焦点を当て、彼らが高いエンゲージメントを維持しながら働くようにすることは、従業員本人はもとより、会社にとってもプライオリティの高い人事施策である。一人ひとりの成長に最も資する「場」は「仕事」だ...
2022/02/08
私は日本企業における海外事業のコンサルタントとして、クライアントが海外赴任者の選択を誤ることで、会社や一緒に働く現地の社員、そして赴任者自身に深刻な不利益となる状況を数多く目にしてきました。海外赴任は...
2022/02/04
「障害者雇用促進法」で定められている、障がい者の「法定雇用率」。常用労働者が一定数以上である企業や団体が、この法定雇用率を達成していない場合、「障害者雇用納付金」を支払う必要があります。しかし、「障害...
2022/02/03