HRプロとはレバテック株式会社は2025年3月25日、2026年卒業予定のエンジニア職志望学生を対象とした「26卒の就活実態・意識調査」の結果を発表した。調査は2025年2月7日～10日に実施され、2026年3月卒業予定の大学生・大学院生の計325名から回答を得ている（全回答者のうち、エンジニア職志望学生は125名）。これにより、26卒エンジニア学生の就活状況やキャリア意識が明らかとなった。
約3割のエンジニア学生が就活解禁日前に内定を保有
2025年までに日本で約79万人のIT・デジタル人材が不足するという「2025年問題」。経済産業省の報告書で予測されていたように、現在、多くの企業がエンジニア職の採用を活発化させている。その背景には、競争力強化に向けたDX推進や生成AI活用のため、エンジニア人材の需要がより一層高まっている実態がある。今回の調査において、レバテックは26卒学生に「現在の就活状況と就職活動を始めた時期」を尋ねた。すると、就活解禁日（2025年3月1日）より前の調査時点で、「既に内定を承諾し、就職活動を終えている」が12％、「内定を持っているが、就職活動を継続している」が19.2％となった。合計すると、就活解禁前の時点で内定を保有しているエンジニア志望学生は31.2％と、3割に達することがわかった。
なお、エンジニア職種以外の志望者の同値（内定保有率）は、「既に内定を承諾し、就職活動を終えている」が5.5％、「内定を持っているが、就職活動を継続している」が14％で、合計19.5％と2割に満たない。両者を比較すると、エンジニア職の志望者の方が約10ポイント高く、早期に内定を得ている傾向が明らかとなった。
さらに、就職活動を“既に始めている”もしくは“終えている”というエンジニア職96名を対象に、「就職活動の開始時期」について尋ねた。その結果、最も多かったのは「2024年6月」で28.1％、次いで「2024年5月」が24％となった。半数以上が2024年6月までに就職活動を開始しており、早期から動き出す傾向が強いことが見て取れた。
このように早期内定保有者が多い要因としては、企業側の早期採用活動やインターンシップの活用が挙げられる。優秀な人材を確保するためには早期から採用活動を展開し、学生との接点を増やすことが求められそうだ。
このように早期内定保有者が多い要因としては、企業側の早期採用活動やインターンシップの活用が挙げられる。優秀な人材を確保するためには早期から採用活動を展開し、学生との接点を増やすことが求められそうだ。
生成AI活用企業への志望度が高い
さらに、調査では「生成AIの業務使用を認める企業への志望度」ついても聞いている。すると、「志望度が大幅に上がる」が9.6％、「志望度が少し上がる」が34.4％となり、合計で44％となった。4割強のエンジニア志望学生が「生成AI使用を認める企業は志望度が上がる」と考えているようだ。なお、この数値はエンジニア職以外を志望する学生よりも22ポイント高く、新しい技術への関心と業務効率化への期待がうかがえる結果となった。
続けて同社は、エンジニア職志望者のうち「業務での生成AIの使用許可によって志望度が上がる」と回答した人に、「その理由」を聞いている。その結果、「業務効率化によってワークライフバランスをととのえることができそうだから」（49.1％）、「新しい技術を積極的に取り入れる姿勢に魅力を感じるから」（43.6％）が上位の回答だった。
生成AI活用による業務効率化や技術革新への取り組みは、学生から見た企業選択の重要な要素となっている。企業は技術導入だけでなく、その活用方針や成果を明確に伝えることで、優秀なエンジニア志望学生からの支持を得られる可能性が高まると考えられる。
生成AI活用による業務効率化や技術革新への取り組みは、学生から見た企業選択の重要な要素となっている。企業は技術導入だけでなく、その活用方針や成果を明確に伝えることで、優秀なエンジニア志望学生からの支持を得られる可能性が高まると考えられる。
転職意識の高い新卒エンジニア
最後に、同社が「キャリア形成にあたって転職を一つの手段として検討しているか」を聞いたところ、「検討している」が19.2％、「どちらかというと検討している」が43.2％となり、これらを合わせると62.4％だった。26卒エンジニア志望学生の6割以上が、入社前に既に転職を視野に入れていることも明らかになった。なお、エンジニア職以外の志望者の同値は合計52.5％で、エンジニア職志望者の回答結果を11.5ポイント下回っている。
今回の調査結果では、新卒エンジニア就活生の意識や企業を見分けるポイントが明らかになったのに加え、採用市場における優秀な人材獲得が激化している様子も垣間見えた。新卒エンジニア採用だけでなく、キャリア採用での企業選びや人材定着率向上への取り組みも重要になる中で、企業には他社と比較した優位性を高めていけるような環境整備が求められている。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000742.000010591.html
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000742.000010591.html
