HRプロとは株式会社MS-Japanは2024年8月1日、「会社員の夏季休暇実態調査2024」の結果を発表した。調査期間は2024年7月1日～7月9日で、全国の管理部門・士業420人から回答を得ている。調査結果から、会社員における2024年の夏季休暇の取得日数や取得時期、昨年からの変化などが明らかになった。
夏季休暇の取得日数は「3‐4日」が最多の33.3％。「3日以上」は約8割に
今年も夏期休暇の時期が近付いている。“夏”といえば楽しい季節を思い浮かべる反面、近年は記録的な猛暑や物価高等の影響もあり、夏季休暇を存分に楽しむにあたって障壁の多い状況になっている。そうした中、2024年の会社員の夏季休暇はどのような予定になっているのだろうか。はじめにMS-Japanが、「今年の夏季休暇の取得日数」を尋ねると、最多となったのは「3‐4日」で、およそ3分の1を占める33.3％だった。以下、「5-6日」が21.9％、「9日以上」が16.2％、「7-9日」が6.4％と続いている。また、ここまでの合計は77.9％となり、夏季休暇を3日以上取得する人が8割に迫ることがわかった。なお、「1-2日」（6.4％）との回答も合わせると、8割以上となる84.3％が日数を問わず夏季休暇を取得する予定であるようだ。
あわせて同社は、「お盆期間（8/13～8/16）は休みか」を尋ねた。すると、「お盆はすべて休暇で、9連休以上」（23.6％）とする人は4人に1人にのぼるも、「お盆に休みを取らない」人も38.5％と、4割に迫ることが明らかとなった。
夏季休暇の取得時期は「お盆付近」が最多。若手～ミドル層では時期の分散化の傾向も
次に同社は、「夏期休暇を取得する時期」について尋ねている。その結果、「お盆付近」（61.5％）との回答に次いで多くなったのは「9月」で、24.2％が回答した。お盆期間中の夏季休暇取得が主流であるものの、“少し遅め”の9月取得も4分の1を占める結果となった。
また、「夏期休暇を取得する時期」について年代別に比較してみると、傾向としては全体結果と同様になったものの、「6月」および「10月」との回答については、特に20～40代を中心に高くなっていた。若手～ミドル層において、休暇の分散化が広がっている様子が見て取れる結果だ。
夏季休暇は「自宅で過ごす」人が半数超も、外出意欲は昨年と比べ高まっている傾向
続いて同社は、昨年と比較した「夏季休暇の過ごし方」および「夏期休暇の出費」の変化を調べた。すると、“過ごし方”については「よりアクティブに過ごす」が16.5％、一方の「より穏やかに過ごす」は13.3％で、「変化はない」が70.1％となった。人によって変化はあるものの、全体の傾向としてはあまり変化がないようだ。また“出費”については、「より出費が増える」が28.9％と3割に迫った一方、「出費は減る」は5％となり、出費が増えるとする人が多い傾向が見られている。
また、具体的な「夏期休暇の過ごし方」を調べると、「自宅で過ごす」が53％で最多となったものの、昨年同調査と比較すると7ポイント減少しており、外出意欲が高まっている様子が見られた。以下は、「近場への外出」が33％、「規制」が21％、「国内旅行」が20％と続いている。
本調査から、2024年の夏季休暇取得日数は「3‐4日」が最も多く、全体の3分の1を占めることがわかった。「3日以上」の取得割合も約8割と高く、多くの人が一定日数以上の休暇取得を予定しているようだ。また、取得時期については「お盆付近」が多数を占めるものの、9月など遅めの夏季休暇を取得する人も一定数いたほか、若手～ミドル層においては6月や10月の取得も目立ち、分散化の傾向も見て取れた。高い気温が続き、夏バテなどによって疲労がたまってくる8月には、業務においても効率や生産性が落ちてしまいがちだ。一度まとまった休暇を取得してリフレッシュし、気持ちを入れ替えることも大切だろう。
