「従業員エンゲージメントの向上」が難しい理由は、「施策の設計」と「多様性への対応」

全体回答で最も関心があるのが「従業員エンゲージメント向上」

「組織課題として関心の高いもの」を全員に問うと、「従業員エンゲージメント向上」が21％と最多得票を獲得。以下、「コミュケーションの活性化」の17％、「部門を超えた連携強化」の13％が上位となった。情報発信側も受取側も、エンゲージメントに対する課題意識が最も高いことがわかった。

課題解決のための施策を行うも、6割が社内に浸透していないと回答

「課題解決のための施策として取り組んでいること」を挙げてもらうと、上位3項目は「社員の意識調査」（38％）、「ダイバーシティ＆インクルージョン推進」（27％）、「評価制度の見直し・目標設定方法の見直し」（26％）だった。併せて「それらの施策の浸透状況」については、「既に浸透している」と成果を出している企業は全体の13％にとどまった。「取り組んでいるが、中々浸透していかない」企業が21％いたほか、「現状には満足していない」と感じている企業は6割以上にのぼった。

続けて、「なぜ施策の浸透が難しいか」と質問しており、トップが「施策の設計が現場目線で作られていない」の36％、次点に「年齢や性格により、多様な価値観を受け入れられない人が多い」が34％で続いた。課題解決には、社員の多様性を考慮したアプローチを行う必要性がありそうだ。

社内の情報発信に対する人事部・経営層の満足度は？

さらに、「人事部と経営層（情報発信側）」に「社内への情報発信方法の満足度」を尋ねている。「非常に満足しており、現在の方法を変えるつもりはない」はわずか7％で、最多回答は「ある程度満足しているが、よりよい手法を模索している」の38％、「発信した情報が社内にどう伝わっているかわからない」が25％で続く結果となった。多くの企業で、情報の伝え方を試行錯誤している状況にある事が判明した。

会社からの情報を「毎回理解するまで読む」社員は1割未満

最後に、「一般社員（情報受取側）」に「会社から発信される情報（企業文化・バリュー・行動指針の刷新、評価制度の変更、社内施策、中期経営計画等）をどの程度読んでいるか」を質問した。その結果、「理解できるまで読む」は6％で、「一通り目を通す」が32％、「興味があるときは見る」は25％だった。理解するまで読んでいるという人は非常に少なく、中には「まったく見ない」と回答した人も17％おり、情報を浸透させることの難しさが垣間見える結果となった。

調査結果からは、社内の情報発信や施策は、従業員に完全には届いていない実態がうかがえた。社内でどのように情報を伝えれば、従業員に組織課題を“自分事”として捉えてもらえるかを見直す必要がありそうだ。