株式会社ライボは2023年5月16日、「2023年ワークライフ実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月14日~17日で、20人~1,000人以上規模の企業に所属する、20代~50代の796名より回答を得た。これにより、社会人におけるワークライフバランスの理想と現実の実態や、個人のプライベート時間の重視度などが明らかになった。
“ワークライフバランスの理想”は「プライベート重視」が7割も、実態は真逆に。有意義な余暇がモチベーション向上にも寄与か

実際のワークライフバランスは「仕事重視」が6割に迫る

昨今は働き方の変化に伴い、「ワークライフバランス」の在り方に注目が集まっている。では実際に、企業で働く社会人は、ワークライフバランスに関してどのような理想を持っているのだろうか。

はじめにライボは、「ワークライフバランスの理想」を尋ねた。すると、「プライベートを重視」が38.7%、「どちらかといえばプライベートを重視」が33.5%で、合計72.2%がプライベートを重視していることが明らかとなった。

一方、「実際のワークライフバランス」を尋ねたところ、「仕事を重視」が17.8%、「どちらかといえば仕事を重視」が39.7%で、合計は57.5%と半数以上が仕事を重視していることがわかった。理想のワークライフバランスとは相反していることから、理想と現実には大きなギャップが生じていることがうかがえる。
ワークライフバランス(理想/実際)

7割以上が「ワークライフバランスは仕事のモチベーションに影響」と回答

次に同社は、「ワークライフバランスがどのようなことに影響しているか」を尋ねた。その結果、「仕事のモチベーション」が73%と最も多く、以下、「メンタル面」が68%、「体力面」が48.9%と続いた。

さらに、「転職を想定した場合の仕事選びで、『プライベート時間の確保』はどの程度重視するか」を尋ねた。すると、「とても重視する」は37.1%、「重視する」は36.7%、「どちらかといえば重視する」は21.2%と、合計95%が転職時の仕事選びで「プライベートな時間の確保」を重視していることがわかった。
ワークライフのバランスで影響があること/転職時にプライベート時間の確保はどの程度重視するか

「プライベート時間に仕事の連絡がある」は4割に。「何らかの対応をする」人が8割超

続いて同社は、「プライベートの時間に仕事の連絡はあるか」を尋ねたところ、「ある」は40.8%だった。一方で、「ない」は59.2%と6割に迫った。

また、「プライベートの時間に仕事の連絡がある」とした回答者に、「その連絡には対応するか」を尋ねた。その結果、「電話とメール(SNS)両方対応する」が42.5%、「メールやSNSのみ対応する」が29.2%、「電話のみ対応する」が13.2%と続いた。休日の連絡に対し、「何かしらの対応をする」とした人は合計84.9%と、8割を超えた。一方で、「基本的に対応しない」とした回答者は15.1%にとどまった。プライベートを重視したい一方で、休日の連絡にも何らかの形で対応している人が多数いる実態が明らかとなった。
プライベート時間に仕事の連絡があるか/その連絡に対応するか

プライベート時間には「メンタルケアを重視」が6割超。モチベーション向上にも寄与か

最後に同社は、「プライベートな時間にはメンタル面と体力面、どちらのケアを重視しているか」を尋ねた。その結果、「メンタル面のケア」が29.1%、「どちらかといえばメンタル面のケア」が36.7%、合計65.8%がメンタル面のケアを重視していることが明らかとなった。対して、「体力面のケア」(15.5%)と「どちらかといえば体力面のケア」(18.7%)の合計は34.2%だった。

さらに、「プライベート時間に主に使っている時間」を尋ねたところ、「1人の時間」が72.9%と最も多かった。以降、「家族との時間」が42.3%、「友人との時間」が27.9%と続いた。

プライベートを充実させることの重要性について自由回答を求めたところ、「プライベートが充実すると『給料を上げたい』など仕事のモチベーションが上がる」や、「仕事から離れてメンタルや体力のケアをする時間で仕事のパフォーマンス向上になる」などの声が寄せられたという。
プライベートな時間に重視しているもの/プライベートで時間を使っているもの
本調査結果から、ワークライフバランスにおいて7割が「プライベート重視」を理想としている一方で、実態としては「仕事重視」になっているとの回答が半数を超え、理想と現実にギャップがあることが明らかとなった。また、プライベート時間には6割以上が「メンタル面のケア」を重視しており、「1人の時間」や「家族・友人との時間」に時間を充てていることがわかった。個人がプライベートを重視する傾向にあることから、企業には今後一層「働きやすさ」の充実が求められそうだ。

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