HRプロとは株式会社カルチャリアは2022年4月12日、「従業員意識調査（サーベイ）活用の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日〜4月1日で、外部の従業員サーベイを活用している、企業規模が従業員数100名以上の経営者・役員の計109名から回答を得た。これにより、「従業員サーベイの運用実態」や「調査結果の活用状況」などが明らかとなった。
コロナ禍により「従業員サーベイ」を重要視する傾向が高まる
新型コロナウイルスの感染拡大以降、従業員の心身の状況を尋ねる「従業員調査（サーベイ）」の活用を、企業の経営者や役員はどのように考えているのだろうか。はじめに同社が、「コロナ禍によって、第三者機関を活用した社内の従業員サーベイは重要になったと思うか」を尋ねた。その結果、「かなりそう思う」が36.7％、「ややそう思う」が39.4％で、肯定する意見は合計76.1％となった。
従業員サーベイが重要な理由のトップは「テレワークで従業員の状態がわからないから」
同社は、「第三者機関による従業員サーベイが重要になった」と答えた人に、その「理由」を尋ねた。すると、「テレワークで従業員の状態がわからないから」（57.8％）と、「不要不急の会話は避け、コミュニケーションが減少しているから」（56.6％）の2項目が多くの回答を集めた。さらに、自由回答では、「従業員の心理的変化には敏感になるべきだと思う」、「新しい働き方での従業員満足度が会社の生産性に影響すると思う」といった意見があった。
8割弱は、従業員サーベイの結果を「人事施策の検討」に活かす
続いて、同社が「第三者機関による従業員サーベイの結果を踏まえ、人事施策や社内施策を検討しているか」を問うと、「行っている」は78.9％、「行っていない」は14.7％という結果になった。
従業員サーベイの結果を踏まえた施策の実施効果は？
同社は「従業員サーベイの結果を踏まえて施策検討をしている」とした回答者に、「そのことで、人材定着課題が改善されていると思うか」を尋ねた。すると、「かなりそう思う」が29.1％、「ややそう思う」が46.5％で、両者を合わせて75.6％となった。
5割が「心理的安全性の確保」や「コミュニケーションの促進」をメリットに挙げる
最後に、先述の「人材定着課題が改善されていると思う」とした回答者に対し、「改善された要因」を尋ねた。トップは「従業員の心理的安全性が確保されたから」と「上司・部下のコミュニケーションが改善されたから」がともに52.3％となった。以下、「従業員の業務適性を踏まえた配置転換ができたから」が43.1％、「部署を超えたコミュニケーションが活発化したから」が40％で続いた。
調査結果では、「コロナ禍で第三者機関の従業員サーベイが重要になった」と感じている経営者や役員が7割を占めた。外部機関による調査を行うメリットに、「心理的安全性の確保」や「自社を客観視できること」があるようだ。人材定着等の課題解決に向け、実施を検討してみてはいかがだろうか。
