HRプロとは株式会社ビズリーチは2021年5月12日、「ビズリーチ キャリア観・転職活動に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2021年3月29日～4月4日で、同社が運営する転職サイトの会員775名（平均年収740万円、平均年齢40歳 ※2021年1月末時点）から回答を得た。これにより、コロナ禍における人々の転職に関する意欲の変化や、企業の課題などが明らかとなった。
約8割が長引くコロナ禍で「転職意欲が向上」と回答
新型コロナウイルス感染症の流行から1年以上が経過する今、人々の転職への意識はどのように変化しているのだろうか。はじめに、「コロナ禍で転職に関する考え方に変化があったか」と尋ねた。すると、「コロナ禍でますます意欲が高まった」が62％、「コロナ禍を機に意識するようになった」が22.6％と、合計84.6％のビジネスパーソンが転職意欲を向上させたことが明らかとなった。2020年4月に実施した同様の調査結果では、「新型コロナの拡大を受けて、転職意欲が向上した」と回答した人は57％だったことからも、長引くコロナ禍の影響で、転職意向が変化しているビジネスパーソンが多いことがわかる。
意欲向上の背景は「将来性が不安」や「経験・スキルが生かせていない」など
次に、「転職意欲が向上した」と回答した人に、「その理由」を尋ねた。すると、「企業・事業に将来性を感じられなくなった」が最も多く28.2％、以下「経験・スキルが生かせていない」が27.9％、「他の産業や業界を経験し、スキルの幅を広げておいたほうが良いと考えた」が11.4％となった。
新たに挑戦したいのは「教育産業」、「DX推進」、「医療」、「宇宙産業」など幅広い領域
また、「コロナ禍の影響を受け注目される業界や領域のうち、挑戦したいもの」を尋ねた。その結果、最も多かったのは「教育産業」で31.7％に。それ以外にも、「DX推進関連」（28.3％）、「医療」（27.7％）、「宇宙産業」（20.9％）などが上位となった。コロナ禍という状況下で、社会情勢や経済が転換点を迎えるなか、自身の経験やスキルを伸ばそうと、これまでとは異なる新しい挑戦ができる環境を求める人材が多いようだ。
約6割は「転居をともなう転職」にも前向き
さらに、「コロナ禍という状況で、転居をともなう転職に対する意識に当てはまるもの」について尋ねると、59.6％が「前向きに検討している」と回答。そのうち、「（コロナ禍で）前向きに検討するようになった」が27.1％となっている。新型コロナの流行をきっかけに、これまでの働き方・暮らし方を変え地方に移住するなど、「働く場所」に対する意識も変化していることがうかがえる。
「主体的なキャリア形成」の重要性がますます求められるようになったコロナ禍において、変化やさらなる学びを求めるビジネスパーソンは多い。企業には、従業員のスキルアップや学びの機会を提供していく姿勢が求められるだろう。
