ところが、コロナ禍によって、そういったノーマル時代の「仕事と生活の日常」がすっかり変わってしまった。そのうえ、世間全体として「案外いけるのではないか?」との空気が支配している。それは、「ニューノーマルの働き方」の新鮮さや「ノーマル時代の働き方のネガティブ要因」の積み重ねがそうさせているともいえるのではないだろうか。
しかしながら、ニューノーマル時代の働き方が浸透してきたのは、ほんの数ヵ月の出来事であり、未だその優劣を検証できる段階ではない。敢えて予測すれば、ニューノーマル時代の働き方は「コミュニケーションが希薄化し、生産性は低下する」であろう。ニューノーマル時代は、好むと好まざるとにかかわらず、職場内のコミュニケーションの量が減少する。職場という人の集合体が散り散りになるわけだから、当然といえば当然である。しかし、この集合体での日頃の行動は先述のとおりであり、それが働く人の「ストレスや不安を感じることなく働く」という職場環境の実現に貢献していた。働く人の潜在意識にスポットライトを当てれば、「誰かとつながっている」、「組織に必要とされている」、「自分を知ってくれている仲間がいる」などのような感覚であり、それが本業のパフォーマンスに好影響を与えていた。「心理的安全性が担保されていた」と言い換えてもよい。リモートでの仕事がメインとなるニューノーマルの時代においては、ノーマル時代の「華やかりしコミュニケーション」へのフラッシュバックが起こり、コミュニケーションが渇望されることになるだろう。
人は機械ではないし、日本人の働き方がニューノーマル時代に親和性の高い「ジョブ型」にドラスティックに変わることもない。「メンバーシップ型」から「ジョブ型」への衣替えは一朝一夕にはできないのだ。中途半端な「ジョブ型」へのシフトは、かつての成果主義導入時と同じ轍を踏み、真面目に働いている社員が過重労働になる一方で、もともと仕事をしない社員は益々仕事をしなくなる、ということも起こり得るだろう。
やはり、ニューノーマル時代だからといって、全社的にテレワーク等を導入するのは禍根を残すのではないだろうか。テレワークに相応しい仕事を「ジョブディスクリプション(職務記述書)」として整理し、それを担うことのできる社員に限定した方が良いだろう。それら以外の仕事、及び社員については、テレワークという形式は採りながらも、通常の労働時間管理で対応すべきだろう。
さらに「職場環境の改善」が企業の役割であることを考えれば、テレワークに伴って減少するコミュニケーションの機会を、様々な手段を使って増やしていくことも責務となろう。ニューノーマル時代の働き方を採用する際、マイナスの効果が出始めたら手遅れになってしまうことに危機感をもって対応していきたい。
株式会社WiseBrainsConsultant&アソシエイツ
社会保険労務士・CFP