HRプロとは株式会社あしたのチームは2020年7月、「Withコロナの働き方と人事評価に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2020年7月3～6日で、全国の従業員数5名以上300名未満の企業に勤める20～49歳の男女300名（緊急事態宣言発令時にテレワークを経験し、現在も週3日以上テレワークをしている人：150名、現在はテレワークが認められておらず出社している人：150名）から回答を得た。これにより、テレワークにおける人事評価の実態と課題などが明らかになった。
全体の5割が「テレワーク中の仕事ぶりへの評価」に不安。20代ではより高い傾向
新型コロナウイルス感染症拡大を受けてテレワークが急速に普及し、一般的な働き方として定着しつつある中、業務に対する評価の在り方には、どのようなことが求められているのだろうか。最初に、「テレワーク時の仕事ぶりを、どのように評価されるか不安を感じたか」と尋ねた。すると、全体では「感じた」と「感じなかった」が半数ずつという結果に。年代別に見ると、20代では他の年代に比べて「不安に感じた」との回答が多く、58.8％という結果だった。キャリアや社歴が浅い20代は、自律的な業務遂行方法や成果のアピール方法などに困惑することがあり、不安に繋がっていることがうかがえる。
テレワーク中の評価基準として「目標への到達度」が最多に
次に、「テレワークを経験して、今後もテレワークになる可能性があると想定した場合、どのような観点で仕事ぶりを評価してほしいか」と聞いた。その結果、「予め設定した目標の達成度」が55.2％と最も多く、次いで、「行動面の貢献」が34.5％、「時間あたりの業務量」が34.1％という結果だった。
目標達成において重要なのは「チーム内コミュニケーション」と「柔軟な勤務体制」
また、「テレワークで成果を出すために重要だと感じたこと」を聞くと、「チームの密なコミュニケーション」と「フレキシブルに業務を行える仕組みや制度」がそれぞれ37.9％と最も多く、以下「業務マネジメントの強化」が32.1％、「会社が社員に求める結果を明示すること」が28.8％と続いた。物理的距離による疎外感や意欲低下を防ぐための「コミュニケーション」機会の確保や、「フレックスタイム制」などの柔軟な働き方を企業がバックアップすることが求められているようだ。
テレワーク時の人事評価体制として、目標への到達度や、行動面の評価を求める声が多く上がった。テレワークが働き方の選択肢の一つとして浸透していくこれからの時代において、人事評価制度や働く上での規則を柔軟に見直すことが求められそうだ。
