半数近い企業が実施するアルバイト採用

今回の調査は、人事部門を対象に実施しているが、アルバイトの採用は人事部門を介さずに、各現場が直接募集しているケースも多い。採用実績や採用人数については、実情よりも低めに出ている可能性があることを最初に断わっておく必要があるだろう。
それを前提に、まず2011年度のアルバイト採用の実施状況と採用数を見る。アルバイトを採用した企業は47%と半分を切っている。ただし、企業規模が小さくなるほどアルバイト採用は増える。

図表1　2011年度のアルバイト採用の有無(全体)

業種による違いもある。非メーカー系ではいずれの規模でも5割を超える企業がアルバイトを採用している。メーカー系では採用していない企業が3分の2と多い。

図表2　2011年度のアルバイト採用の有無(非メーカー系)

図表3　2011年度のアルバイト採用の有無(メーカー系)

アルバイト採用で重視されるのは「人柄」

アルバイトの選考基準で最も重視されるのは「人柄」（61%）だ。続く「熱意」「スキル」「職務経験」がいずれも約40%だから、かなり大きな差がある。

図表4　アルバイト採用の選考で重視すること

採用手段はハローワークとアルバイト求人サイト

アルバイトの採用手段では、「ハローワーク」（48%）が、「アルバイト求人サイト」（31%）を凌いでトップだった。「ハローワーク」は社員や契約社員採用の求人というイメージが強いが、アルバイト採用の求人でも利用できる。「アルバイトは地域密着型の採用が多いため、職安にまず求人を出し、候補者が少ない場合、地域の折込みや、場所やターゲット層によってはフリーペーパーなど選択して求人しています」という。

3位の「社員等の紹介」（24%）は、社員というよりも既存のアルバイトからの友達紹介というパターンが多いのだろうと推測される。「新聞折り込み」「アルバイト情報誌」といった紙メディアの利用は意外と少数派だ。アルバイトではなくパート募集であれば、また違った結果となったことであろう。

図表5　アルバイト採用の採用手段

アルバイト採用の課題と正社員への登用制度

アルバイト採用の課題は、新卒採用や中途採用と似ている。「求める人材が来てくれない」「選びたいが応募者が少なすぎる」。そして「採用後の定着率」も悩みの種だ。

また「研修が確立していない」も中途採用同様に多い。新卒一括採用の研修制度は確立していても、不定期採用の中途採用とアルバイトでの研修はかなり難しいだろう。

図表6　アルバイト採用における課題

ただし、アルバイトから正社員への登用はかなりあるようだ。登用制度を設けているのは21%と少なく、残り8割の企業は制度を持っていない。しかし、制度自体はなくても全体の26%は正社員に登用した実績を持っている。制度ありの21%と実績ありの26%を合わせると47%。半数近くの企業でアルバイトを正社員として登用していることになる。

図表7　アルバイトから正社員への登用制度

アルバイトも社員同様の“仲間”という意識が大切

最後に、人事担当者から寄せられた「アルバイト採用で工夫していること」をいくつか紹介したい。

●早く働きたいという方が多いので、スピーディーな対応を心掛けている。
●アルバイトであっても、社員同様“仲間のひとりである”という意識を持ち、相手にも伝わるような対応を心掛けている。
●福利厚生施設を社員と同様に利用できるようにしている。
●応募者の大半が“軽い気持ち”で応募してくるため、応募者の仕事への熱意や志望理由の確認・理解に重点をおく面接を実施している。
●伸びる人間には「やる気」がある。これが確認できずに学歴、肩書き、家柄といったことだけでの採用は全て失敗すると思う。

【調査概要】

調査主体：ＨＲ総合調査研究所(ＨＲプロ株式会社)
調査対象：上場および未上場企業の人事担当者
調査方法：WEBアンケート
調査期間：2012年5月11日～16日
回答者数：90社(メーカー38社、非メーカー52社)