若手社員の会社への帰属意識の高まりもあるが、かつてのように「純粋に社員間の親睦」をということだけではなく、メール/ネットワーク化の中で減ってきた「Face to Face」での社員間のコミュニケーション機会の創出、ひいてはチームビルディング効果までを狙ってという側面も強いようである。現在の厳しい競争社会を勝ち抜くためには、個人のパフォーマンスに頼るだけでは限界があり、組織としてのチーム力が問われている。「チームビルディング」は、いまや課やグループといったマネージャーレベルの課題ではなく、全社で取り組むべき課題になっているといえよう。
HRプロ株式会社では、「チームビルディング」に対する意識や取り組みについてアンケート調査を実施した。その結果について報告する。
貴社では「チームビルディング」の必要性を感じていますか。
「チームビルディング」の必要性を「非常に感じている企業」が半数、「まあまあ感じている」企業を合わせると8割以上の企業が必要性を感じている。
「全く感じていない」との回答が1社だけあった。
貴社では「チームビルディング」を意識した取り組みを会社として何かされていますか。
「チームビルディング」を意識した取り組みとしては、「チーム別報酬/表彰制度」「社員旅行」「キックオフ・イベント」が拮抗する形でTOP3となった。
チームビルディング研修を取り入れているのは、新入社員対象が最も多く、中堅社員、管理職となるにつれ、その割合は減ってくる。
前設問では、必要性を感じている人事担当者は84%に達したものの、会社としての取り組みを何もしていない企業が3分の1強という結果となった。
上記設問で選択されたものについて、具体的な取り組み内容をお書きください。(一部抜粋)
その他、「チームビルディング」のために何か工夫されていること、意識されていることがありましたらお書きください。(一部抜粋)
「優れている組織(チーム)」として、参考にしたいと思われている会社がありましたらお書きください。
トヨタ自動車やサイバーエージェント、グーグルなどを挙げる企業が多いようである。
岐阜県にあるユニークな経営で知られる未来工業を挙げる人も複数あった。
【調査概要】
調査主体:HRプロ株式会社
調査対象:「HRプロ」会員の人事担当者
調査方法:WEBアンケート調査
調査期間:2011年1月28日~2011年2月9日
回答社数:166社
この先は、会員の方だけがご覧いただけます。会員の方はログインを、会員でない方は無料会員登録をお願いします。
- 1