「早慶クラス」と「その他私立大」の内定率の差は20ポイント以上

6月12日～25日の調査時点での内定社数を聞いたところ、文系は全体の83％が内定を取得している。大学グループ別に見てみると、「早慶クラス」は理系並みの93％がすでに内定を取得済みで、2社以上から内定を取得している学生が67％と3分の2にも及ぶ。「その他国公立大」もほぼ近い傾向である。「旧帝大クラス」は、内定を1社獲得すると就活を終了する学生の割合が高いのか、内定率は85％あるものの、2社以上の内定率は51％にとどまる。「その他私立大」では、内定率は72％と「早慶クラス」とは20ポイント以上の差がある。2社以上の内定率では44％と、「早慶クラス」との差は23ポイントとさらに拡大している。

【図表1】6月中下旬時点での内定社数（文系）

理系の内定率は9割以上

一方、理系は実に92％がすでに内定を取得している。こちらも大学グループ別に見てみると、「上位国公立大クラス」が内定率96％でトップ、次いで「旧帝大クラス」と「中堅私立大」が95％で続く。最も内定率が低いのは、こちらも「その他私立大」であるが83％と文系よりも10ポイント以上高くなっている。2社以上の内定率では、「上位国公立大クラス」が70％でトップ。内定率自体は文系よりも10ポイント近く高いものの、1社しか内定を取得できない推薦応募の学生もいるため、2社以上の内定率はそれほど高いわけではない。

【図表2】6月中下旬時点での内定社数（理系）

内定先企業規模では大学格差が歴然

かつて、4月1日が面接選考開始だった「倫理憲章」時代の調査では、面接解禁月の後半時点の内定率には大学グループ間の格差が歴然とあった。例えば、「倫理憲章」最終年となった2015年卒の4月下旬時点での調査では、「早慶クラス」文系の内定率が80％に対して、「その他私立大」文系は半分の40％だった。理系でも「早慶クラス」の内定率88％に対して、「その他私立大」は47％といった具合だ。これは、当時は4月の大企業の選考が落ち着いてから、中堅・中小企業の選考が本格化する傾向が強く、4月下旬の調査時点ではまだ選考に入っていない、あるいは内定出しまで至っていない中堅・中小企業が多かったためである。
内定率の数字だけを見ると、近年は大学グループ間格差が随分落ち着いたように見えるが、内定先の企業規模で比較してみると、その違いは未だに歴然としている。文系を大学グループ別に見てみると、「早慶クラス」では「5,001名以上」の企業から内定を取得した学生の割合が57％もあるのに対して、「その他私立大」では19％にとどまる。逆に、「早慶クラス」では「1～100名」「101～300名」の割合がそれぞれ11％、14％であるのに対して、「その他私立大」では17％、28％となっている。理系で見ても、「早慶クラス」では「5,001名以上」「101～300名」の割合がそれぞれ61％、6％であるのに対して、「その他私立大」では19％、29％となっている。つまり、内定を取得している企業群がまるで違うのである。表向きの内定率からだけでは見えてこない実態がここにある。

【図表3】内定先の企業規模(文系)

【図表4】内定先の企業規模(理系)

理系は8割以上が就活を終了するも、文系で終了するのは7割以下

内定保有者を対象に、今後の就活について聞いてみた。文系では、「第1志望の企業に内定したので終了する」51％、「第1志望ではないが内定したので終了する」17％と68％の学生が就活の終了を決めている。一方、継続する学生の中には、「第1志望の企業に内定したがまだ継続する」学生が15％もいる。
これに対して理系は、推薦応募の学生が何割か含まれることもあり、「第1志望の企業に内定したので終了する」学生は64％に達し、「第1志望ではないが内定したので終了する」学生の20％を合計すれば、84％もの学生がもう就活は終了すると回答している。「第1志望の企業に内定したがまだ継続する」学生は8％と、文系の半数程度にとどまる。

【図表5】内定保有者の就活継続意向

入社先企業の選社理由は「仕事内容」と「事業内容」

内定先の中で就職先を決めている学生を対象に、最終的にその企業に決めた理由を聞いたところ、1位は文系・理系ともに応募先企業の選社理由と同じ「仕事内容」で、文系の65％、理系の67％が選択している。2番目も文系・理系ともに同じで、文系の51％、理系の58％が「事業内容」を選んでいる。3番目以降の順位に若干の違いはあるものの、「会社の雰囲気」「福利厚生」「勤務地」「給与」の4項目が上位に並んでいる。応募先企業の選社理由で上位に来ていた「残業・休日」「安定性」はやや順位を落としている。

【図表6】入社先企業の選社理由（文系）

【図表7】入社先企業の選社理由（理系）

【調査概要】

調査名称：【HR総研】「2020年卒学生 就職活動動向調査」
調査主体：ＨＲ総研(ProFuture株式会社)
調査協力：「楽天みん就」
調査対象：2020年卒の大学生・大学院生
調査方法：webアンケート
調査期間：2019年6月12日～6月25日
有効回答：1,750名(文系：1,098名，理系：652名)

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