HRプロとは調査結果・解説
1. 採用オウンドメディアを運用している企業は57.9%、運用予定や検討中の企業は25.1%採用オウンドメディアの運用状況について「運用している」（57.9%）、「運用する予定がある・検討中である」（25.1%）と、半数以上が採用オウンドメディアを運用していると回答しました。
2. 採用オウンドメディアの目的や実感している効果は「認知度向上」「競合差別化」「エントリー数増加」が上位に。
採用オウンドメディアに取り組んでいる目的は「自社の認知度向上」（59.5%）、「競合との差別化」（51.4%）、「エントリー数の増加」（48.3%）が上位に挙がりました。また、採用オウンドメディアを運用することで実感している効果の上位も「競合との差別化」（53.9%）、「自社の認知度向上」（53.5%）、「エントリー数の増加」（47.7%）という結果となりました。
3. 約97%の企業が「採用オウンドメディアをやって良かった」と回答。また、約94%の企業が「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだった」と感じている。
採用オウンドメディアの満足度について「良かったと思う」（48.1%）、「どちらかといえばよかったと思う」（48.8%）と約97%が効果を実感しており、運用して良かったと回答しました。
また「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだったと思いますか？」という質問に対して「そう思う」（53.1%）、「どちらかといえばそう思う」（41.1%）と9割以上の経営者・人事担当者が早くから取り組むべきだったと感じていることも明らかになりました。
4. 採用オウンドメディアを運営する上での課題は「マーケティングノウハウがない」「何を発信していいかわからない」「ペルソナの定義がわからない」が上位に。
採用オウンドメディアを運営する上での課題は「マーケティングノウハウがない」（51.9%）、「何を発信していいかわからない」（40.7%）「ペルソナの定義がわからない」（34.5%）が上位に挙がりました。
・人的資本情報の開示の義務化や求職者が求める情報・価値観の多様化により、企業は多様な角度から企業情報を正しく伝達する「採用ブランディング」がこれまで以上に求められる時代になりました。採用ブランディングを推進するひとつの手法として、「採用オウンドメディア」への関心が高まりつつあり、運営している企業は約6割であり、そのうち94%の企業が「採用オウンドメディアは早くからやっておくべきだった」と感じていることが明らかになりました。
・「採用オウンドメディア」は人材採用を目的に、職場文化や成長環境など、候補者が自社を正しく認知するための情報を提供するメディアであり、多様化する採用候補者へのアプローチには欠かせないプラットフォームとなっています。
株式会社TalentX 代表取締役社長CEO・鈴木貴史 コメント
近年は求職者の志向性が変化しており、求人票の情報だけを見てエントリーするのではなく、採用メディアやSNSなど複数のソースを通じて企業の職場文化や成長環境など多様な情報を収集し、就職・転職するようになっています。一方で、求職者が求める情報と企業が発信している情報や手段にギャップが生じている機会も多く見受けられます。こうした状況を解消するため、多様化する採用市場に合わせて、企業のリアルな魅力を届ける採用ブランディングサービス「MyBrand」の開発に至りました。
「MyBrand」を活用して採用ブランディングを推進することで、企業は自社のリアルな魅力を求職者に届けることができ、求職者はより多くの情報から、ミスマッチのない職場探しが可能になります。
当社は「人と組織のポテンシャルを解放する社会の創造」をパーパスに掲げています。「MyBrand」のリリースを機に、さらに多くの個人と組織をご支援し、人的資本経営時代に適した新たな採用の形を提供できるよう、尽力してまいります。
■調査概要
調査名 ：採用オウンドメディアに関する実態調査
調査対象 ：従業員数30人以上の会社で働く人材採用に関わる人事・経営者
有効回答数 ：640名
調査期間 ：2024年1月4日～1月6日
調査方法 ：インターネット調査
調査主体 ：株式会社TalentX
