【2024年新年会】実施率は回復傾向も、参加には約6割が反対の声。“気疲れ”などの理由から「参加したくない」が多数派に

新型コロナの5類移行で「新年会実施率」は4割を超え回復傾向。2019年の割合には届かず

新型コロナの5類移行に伴い、コロナ禍で激減した忘年会実施率が、コロナ前の水準へと回復しつつあるという。年明けには新年会シーズンが到来するが、実際に働く社会人は、2024年の新年会についてどのような意識を抱いているのだろうか。

はじめにライボは、「コロナ禍前後の新年会実施の有無」を尋ねた。すると、新年会の実施はコロナ禍前の2019年では67.5％だったが、コロナ禍に入った2020年に17.6％まで減少していることがわかった。その後、2021年は17.8％と横ばい、2022年は20.5％、2023年（5類移行前）は29.2％と微増している。

また、「2024年の職場新年会の実施予定」を聞くと、「実施しない」が55.5％（たぶんない：27.4％、ない：28.1％の計）、「実施する」が44.5％（たぶんある：26.3％、ある：18.2％の計）だった。

過半数が2024年の職場新年会に「不参加」と回答。理由は「必要性を感じない」など

続いて、同社が「来年の職場新年会への参加意欲」を尋ねたところ、「参加したくない」との回答が過半数を占めたという。同回答を年代別で見ると、30代が約6割と最も多く、以下は20代、40代、50代の順で、いずれも5割以上だったとのことだ。

そこで、反対に「来年の職場新年会に参加意欲がある」とした人にその理由を聞いた。その結果、「職場の人とコミュニケーション」が53％で最多となり、以下、「上司との関係構築」が27.1％、「同僚との関係構築」が25.8％と上位だった。

一方、「参加意欲がない」とした人にその理由を聞いたところ、「特に必要性を感じない」が48.4％で最も多かった。以下、「気を使うのが疲れる」が46.8％、「プライベートを優先したい」が46.5％と続いた。

全体の過半数が職場新年会を「不要」と回答。今後についても約6割が「不要」との意見

次に、同社が「職場新年会の実施の必要性」を尋ねたところ、「必要ない」との回答が57.8％（全く必要ない：19.6％、必要ない：16.5％、どちらかといえば必要ない：21.7％の計）と過半数を占めた。

また、同回答者に「今後の職場の新年会“文化”の必要性」を聞いたところ、「必要ない」との回答が62.1％（全く必要ない：24.3％、必要ない：14.6％、どちらかといえば必要ない：23.2％の計）で6割におよんだ。

約6割が職場の新年会文化に「反対」と回答。今後の開催企業も「減少予想」に

最後に、同社が「職場の新年会“文化”の賛否」を聞いたところ、「反対」との回答が59.6％（とても反対：14.4％、反対：17.8％、どちらかといえば反対：27.4％の計）で6割に迫った。

また、同回答者に「今後の新年会開催企業の増減予想」を聞いたところ、「減ると思う」との回答が54.8％（とても減ると思う：12.5％、減ると思う：21.6％、どちらかといえば減ると思う：20.7％の計）で半数を超えた。

本調査結果から、新型コロナ5類移行後はじめての新年会シーズンにあたる2024年の実施率は4割を超えるも、依然として2019年の水準には届かないことがわかった。また、来年の職場新年会へは「参加したくない」とした人が約6割で、その理由は「特に必要性を感じない」や「気疲れ」が上位だった。新年会そのものの必要性が失われつつあり、今後も減少していくことが予測されることから、企業では忘年会と新年会のどちらか一方の開催にするなど、文化自体のあり方を変化させていく必要があるだろう。