HRプロとは株式会社ロジック・ブレインは2021年10月29日、「人材定着における企業の対応」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年10月14日～15日で、企業の人事担当者1,005名から回答を得た。これにより、「社員のコンディション維持のために実施している施策」や、「人員配置の際に考慮していること」などが明らかとなった。
コンディション維持のための施策は「教育・研修」がトップ。「適性検査」も約3割に
社員の離職を防止するため、企業ではどのような施策を行っているのだろうか。はじめに、複数回答で、「社員のコンディションの維持および向上のために行っている施策」について尋ねた。すると、「社員教育・研修」が46％で最多に。以下、「人事評価制度導入」が41.3％、「福利厚生待遇の整備・充実」が31.2％、「適性検査（パーソナリティ分析・診断）システム導入」が27.8％などと続いた。フリーコメントからは、「上司に言いにくいことを言える環境にするため、直属の上司でない第三者と話す機会も設けている」、「半期ごとに目標を自分で設定し、その達成度合いを数字で評価する“ジョブ型”の制度を採用している」、「社員のストレスチェックを実施している。さらに、社内プロジェクトを立ち上げ、社内研修や部署ごとの業務の総括等を行っている」といった声があがった。社員のコンディションを維持・向上するため、さまざまな施策を実施していることがうかがえる。
9割以上が「社員のパーソナリティ把握」を重視する一方、人員配置に活かせていない企業も
続いて、「社員のコンディションに関わる『人員配置』において考慮していること」を調べるため、「人員配置は上司と部下の相性を見て決めているか」を尋ねた。すると、「はい」が68.7％、「いいえ」が31.3％に。上司と部下の相性を考慮して人員配置をしている企業が多い一方で、約3割は、人員配置の際に相性を考慮していない実態がうかがえる。また、相性を見る際の参考となる「社員のパーソナリティや性格」について、「企業側が把握することの重要性」を尋ねた。その結果、「とても大事だと思う」が48.3％、「ある程度大事だと思う」が46.9％で、合計95.2％に。9割以上が、「社員のパーソナリティの把握を重要視している」ことがわかった。
多くの人事担当者が「社員のパーソナリティ把握」を重要視する一方で、「社員同士の相性」を人員配置の参考にしていない企業も一定数あることがわかった。さまざまな施策を通し、個々の「適性」や「相性」を考慮した上で人員配置することで、社員のコンディション維持・向上、および会社への定着につなげられるかもしれない。
