7割の労働者は「自己啓発をしていない」
令和2年5月26日に厚生労働省が発表した「令和元年度能力開発基本調査」の調査結果によると、平成30年度の1年間に自己啓発を行なった労働者の割合は29.8%であり、10人中3人程度の労働者が自己啓発を行なったということになる。また、自己啓発の実施状況を契約形態別に見ると、正社員の39.2%が自己啓発を行なったのに対して正社員以外は13.2%、男女別に見ると、男性の35.8%が自己啓発を行なったのに対して女性は23.4%という結果になった。以上、この調査結果は、「自己啓発を行なう人材」よりも「自己啓発を行なわない人材」の方が圧倒的に多いという事実を示している。
それでは、自己啓発を行なわなかった7割の労働者には、自己啓発によって仕事上の知識・能力を身に付ける必要性や機会などは存在しなかったのか。決してそのようなことはないはずだが、なぜ7割もの労働者が自己啓発を行なわなかったのだろうか。
【参照】厚生労働省:令和元年度「能力開発基本調査」結果
自己啓発の有無は「生活習慣」の違いに起因する
自己啓発を行なわない理由として、一般的に聞かれるものに「必要性がない」、「時間がない」などがある。しかし前述のとおり、自己啓発によって仕事上の知識・能力を身に付ける必要性などは、職業人であれば誰にでもあるものであろう。また、種々の事情があるにしても、自己啓発のために使える時間が1日のうちに「全く存在しない」という生活環境は、極めて考えにくい。以上を鑑みると、自己啓発を行なわない理由として「必要性がない」、「時間がない」などと回答することに、大きな違和感を覚える。恐らくは「必要性がない」は、「自己啓発の必要性は存在するが、それに気付いていない」というのが実態ではないだろうか。また「時間がない」は、「自己啓発に充てる時間がないわけではないが、実行に移せていない」という状態だと推察できる。つまり、一部の特殊なケースを除けば、多かれ少なかれ誰にでも自己啓発の必要性は存在し、それを行なう時間も存在するといえよう。
それでも自己啓発を行なえない大きな理由のひとつに、そのような生活習慣が身に付いていないことがあると考えられるだろう。具体的には、日々における自身の生活習慣の中に「学ぶ習慣」が存在しないため、自己啓発の必要性に気付けず、気付いても実行に移せないのだ。
「学び」が生活の一部になっている「自己啓発できる人材」
日々の生活に「学ぶ習慣」を取り入れることは、職業人にとって不可欠である。社会人こそ「学び」が必要なのである。「学べば学ぶほど、無知を実感する」といわれる。つまり、「学ぶ習慣」が身に付いている人材ほど、自身が無知であることを認識しているものである。そのため、自己啓発の必要性にも気付きやすい。反対に「学ぶ習慣」がなければ自身の無知にも気付きにくく、自己啓発を行なおうという発想も持ちづらいものである。また、「学ぶ習慣」が生活の一部になっている人材は、時間をやり繰りして「学び」のための時間を捻出する術を心得ている。そのため、自己啓発のための時間を設けるのも造作ないだろう。ところが、「学ぶ習慣」を持たない人材が自己啓発に取り組むためには、現在行なっている「何か」をやめて、学ぶ時間に充てなければならない。これがなかなかできないのである。
「学ぶ習慣」は社会人1年目で身に付けるもの
社会人が「学ぶ習慣」を身に付けるのに最適な時期は、職業人としての人生の中で一度しかないといわれる。それは「社会人1年目」の年である。学生生活を終えて社会人になる年は、生活スタイルがそれまでとは大きく変化する。その結果、「社会人としての生活習慣」の基礎が形成されるのが「社会人1年目」の特徴である。この時期、日々の生活の中に「学ぶ習慣」を組み込むことができれば、その習慣は生涯継続することが可能となる。反対に、社会人1年目で「学ぶ習慣」が身に付かなかった場合には、その後に身に付けるのは容易ではない。例えば、入社して10年経過したところで「仕事に必要だから勉強をしよう」などと考えたとする。しかしながら、社会に出て「学ぶ習慣」を持つことなく10年間を過ごした人材が開始する勉強は、多くの場合「三日坊主」で終わってしまう。「家に帰ってから1時間だけ勉強をしよう」などと計画を立てたとしても、飲酒をする、テレビを見るなど、入社以来10年間続けてきた夜の習慣をどうしても断ち切ることができないからだ。
社会人1年目に「学ぶ習慣」を身に付ければ、生涯の宝となる。反対に身に付けられなければ、その後に学ぶ重要性に気付いたとしても、頭と体がついていかず、非常に苦労することになるだろう。かくいう筆者も、社会人1年目で「学ぶ習慣」を身に付けられず、日々苦労を重ねている一人である。ぜひとも皆さんには、1日も早く日々の生活の中に「学ぶ習慣」を取り入れてもらいたい。
大須賀信敬
コンサルティングハウス プライオ 代表
組織人事コンサルタント・中小企業診断士・特定社会保険労務士
https://www.ch-plyo.net